| 研究課題/領域番号 |
25305025
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 一部基金 |
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| 応募区分 | 海外学術 |
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| 研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
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| 研究機関 | 首都大学東京 (2014-2018)
甲南女子大学 (2013) |
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研究代表者 |
野村 亜由美 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (50346938)
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| 研究分担者 |
増田 研 長崎大学, 多文化社会学部, 准教授 (20311251)
池田 光穂 大阪大学, COデザインセンター, 教授 (40211718)
二田水 彩 国際医療福祉大学, 成田看護学部, 助教 (40757720)
後藤 健介 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (60423620)
山本 秀樹 帝京大学, 公私立大学の部局等, 教授 (50243457)
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| 研究協力者 |
Amarasinghe Sarath University of Ruhuna, Faculty of Humanities & Social Sciences
Nandasena Sumal National Institute of Health Sciences
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 認知症 / スリランカ / Post Tsunami |
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| 研究成果の概要 |
2004年に津波被害を受けたスリランカ南部と西部において、被災後の認知症と心的外傷に関する調査を行った。調査は、被災地に住む60歳以上の男女300人を対象に認知症、PTSD、うつ病の評価尺度を用いて量的調査を行った。調査の結果、津波被災から10年前後の年月が経過していたためPTSDやうつ病が直接津波による影響であるかは不明であったが、被害が大きかった地域に住む人々の方がそれぞれ高い値を示していた。認知症については被災後の増悪傾向は不明であったため、量的調査と並行して被災住民宅を個別訪問しながらインタビュー調査を行ったところ、認知症がより複雑な家族関係の問題を通して語られることが明らかとなった。
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| 自由記述の分野 |
医療人類学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
津波被害による家族の喪失や仕事の喪失、生活スタイルの変化などを余儀なくされることでPTSDやうつ病を発症するのではないかと考えたが、被災に対する宗教的な意味づけが人びとの心の回復の一助となっていた。全ての被災民が等しく回復をみたわけではないが、スリランカにある地縁・血縁といった機能が影響していたと考える。一方で、復興を巡る政治腐敗を媒介とした不正と不条理が人びとの間の不満を募らせ、被災後10年を経過しても解決できない問題などが山積していることが明らかとなった。PTSD、うつ病、認知症に限らず身体的側面からの支援だけでは不十分であり、社会文化的背景を視野に入れた援助が必要になることが示唆された。
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