2006年から登録を開始した1万名の生活習慣病・慢性心不全コホート研究(CHART-2研究)の臨床データと、震災後4年間の精神ストレスおよび運動量と介護予防に関するアンケートデータを基に、慢性心不全とその予後に及ぼす因子に関するネットワーク解析を行った。震災後のPTSDの症率、およびPTSDが各症例の予後に及ぼす影響に関する研究を行った結果、PTSDは独立した予後増悪因子であることが判明した。さらに、構造方程式モデリングによる心不全新規発症に関するネットワーク解析を行い、低栄養のみならず介護必要度も運動量も、腎機能低下やBNP上昇、心拍数上昇等を介して心不全発症のリスクとなることが示された。
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