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遠隔で行われる生体認証の処理過程で生じる中間情報（通信情報など）を収集しても，生体認証の証拠となる情報が得られないことを無証拠性と定義した。また，無証拠性の議論を基に，第三者からの脅迫があったとしても，証拠を提示できないことを耐強制性と定義した。
この定義に基づいて，これまでに提案されてきた遠隔の生体認証の方法について，無証拠性と耐強制性を有するか検証を行った。そのほとんどのケースで，その性質を満たさないことが分かった。これらの成果を情報セキュリティに関する国内学会（4件），国際会議（4件（2件は審査を受け採択，2件は招待講演））で報告した。
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