研究課題/領域番号 |
25330396
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研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
池内 淳 筑波大学, 図書館情報メディア系, 准教授 (80338607)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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キーワード | 公立図書館 / 電子書籍 / 費用便益分析 |
研究実績の概要 |
電子書籍時代の本格的な到来をひかえて、これからの公共図書館が、サービス提供やコレクション形成などの観点から、電子書籍をどのように受容していくべきであるのか、その政策上の意思決定に資するエビデンスを提供することを目的として、(I)電子書籍市場の動向の把握、(II)紙媒体による読書と電子媒体による読書の比較実験、(III)電子書籍を提供する図書館の調査、(IV)図書館向け電子書籍サービスベンダーのビジネスモデルの調査、(V)電子書籍サービスに対する市民の潜在的ニーズの把握、(VI)公共図書館における電子書籍サービスの費用便益分析、といった六つの観点から研究を推進している。 近年、紙媒体による読書と電子媒体による読書とを比較したとき、単なる物理的メディアの相違に止まらず、質的に異なった読書体験であるというエビデンスが報告されている。紙と電子といった二つの読書がどのように異なっているのかを明らかにすることは、生涯学習施設である公共図書館において電子書籍サービスを提供する際の意思決定において重要である。 そこで、平成26年度は、紙と電子の読みの相違が、文書の校正作業にどのような影響を及ぼすのかを明らかにするための比較実験を行った。 また、(I)電子書籍市場の動向の把握、(III)電子書籍を提供する図書館の調査、(IV)図書館向け電子書籍サービスベンダーのビジネスモデルの調査について、文献調査を実施した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究期間を通して実施予定である六つの研究のうち、平成26年度は、(I)電子書籍市場の動向の把握、(II)紙媒体による読書と電子媒体による読書の比較実験、(III)電子書籍を提供する図書館の調査、(IV)図書館向け電子書籍サービスベンダーのビジネスモデルの調査といった四つの研究を推進することができた。
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今後の研究の推進方策 |
平成27年度も継続して、(I)~(IV)の研究を実施するとともに、(V)電子書籍サービスに対する市民の潜在的ニーズの把握、(VI)公共図書館における電子書籍サービスの費用便益分析を実施する。また、研究成果の公表を積極的に行う。
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次年度使用額が生じた理由 |
平成26年度中に実施し完了した研究について、平成26年度中に国内学会での研究発表を行ったが、当初想定したよりも出張費が安価であったため次年度使用額が生じた。
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次年度使用額の使用計画 |
国内で開催される学術会議で研究成果を公表するための交通費として使用することを計画している。
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