| 研究課題/領域番号 |
25340141
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 研究機関 | 京都大学 |
|---|
研究代表者 |
吉野 章 京都大学, 地球環境学堂, 准教授 (80240331)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | 環境意識 / 環境配慮行動 / 消費者行動 |
|---|
| 研究概要 |
環境に関わる消費者の意識と行動を定量的に把握するための準備的検討を行った。その結果、いくつかの先行研究を検討し、(1)行動モデルとして出されているいくつかの仮説を、定量分析に耐えられるように再解釈ないし再定義する必要があること、(2)環境にかかわる消費者の選好は曖昧で従属的な関係にある多様な属性の上に定義され、それが人によって異なるため、従来の選好を測るための理論モデルや計測手法をそのまま利用することはできないこと、(3)その一方で、比較的単純なパターン認識もあることから、これらをふまえた計測手法の開発が必要なことが再確認された。
また、消費者の環境に関わる意識・行動についての情報収集においては、従来のアンケート調査やインタビュー調査に加えて、比較的大規模な情報が得られるSNS等の情報を収集・分析するという試みが新しい動きとして確認された。しかしながら、これから得られる情報が、どういう個人のどういう目的で発せられた情報かについての考察が欠けており、慎重な検討の必要性も確認された。
さらに、消費者のメディア利用が、従来のマスメディア中心から、インターネットやSNSを基盤とした口コミ的情報を交えた複合的なものに変わりつつあり、その組み合わせが多様化しつつあることを確認し、そうした情報源の違いが、どのように消費者の環境意識や行動に影響するかを分析することの必要性が確認された。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
消費者の意識と行動に関わる分析は、環境関連学会の学会誌等に多く存在し、そうした蓄積の上に立った分析モデルと計測手法の精緻化を目指したが、先行研究の渉猟でわかったのは、それらのほとんどが、個別的かつ具体的な課題に対する消費者の意識と行動に対する記述か、単純化された選択モデルをほとんど無批判に利用している研究であり、わずかの試みを除けば、本研究課題の原理論としてふまえるべきものは見当たらないということであった。そのため、本年度は、先行研究の幅広い探索と、個別具体的な研究を丁寧に読み込むことから、自らが当初想定していた基本的な行動仮説を検証するという地道な作業が中心となった。そうした点で、当初の計画よりもかなり時間を要した上に、本研究開始以前に想定していた仮説を大きく修正するような実証的知見を発見できなかった。そのため、本年度得られた成果はあまり見るべきものはなかった、言い換えれば、それは本研究が当初想定した理論仮説や現状認識の妥当性を示すものであり、計画通り計測手法の検討・開発に移行できることが確認された。
|
| 今後の研究の推進方策 |
平成２６年度は、計画通り、消費者調査から得られる意識や行動に関わる他属性情報の非線形な従属関係をふまえたパターン認識を行うために、潜在クラスモデルの効果的利用に関する研究を行う。すなわち、（１）人為的データを用い各種適合度指標のテスト、(2)変数間の独立・従属関係の情報の利用方法、(3)分析手順の提案を中心に検討したうえで、実際に消費者の環境意識・行動についてのアンケート調査を実施し、調査結果の解析を行う。
平成２７年度は、多属性の分析に耐えられないというコンジョイント分析の弱点を改善する、現在試行中である代替的手法の開発を行う。また、そのデータ収集と計測手法を用いた環境配慮型商品の選択行動の定量的分析を行う。
平成２８年度は、開発した分析手法の応用例として、環境政策の認知と受容にかかわる消費者の意識と行動の実証分析を行い、研究のとりまとめとする。
|
| 次年度の研究費の使用計画 |
本年度計画の中心的な課題である、消費者の環境行動に関わる先行研究の渉猟と、それをふまえた消費者行動に関する理論モデルと計測手順についての検討については、概ね順調な進捗であるが、前述したように、先行研究の渉猟とその吟味に時間を費やしたため、補助的な調査を翌年度以降に回すこととした。このため、アンケート調査用に確保していた印刷・郵送費用と補助作業のための人件費を次年度に繰り越すこととなった。ただし、この費用は、当初想定していた理論モデルと計測手法の方向性に大きな変更があった場合に、見直しの方向性を確認するために用意していた意味合いも強く、大きな変更がないと確認された本年度の研究成果をふまえて、本資金が基金課された融通性を活かすことで、次年度の本調査の充実に当てたいとの意図もあった。
本研究計画で実施を予定しているアンケート調査は、調査項目が多く、回答者の負担も大きいため、高い回収率は期待できない。このため、できるだけ多くの種類の大規模な調査票の配布が必要である。
本年度に計画していた補助的なアンケート調査で確認すべき項目は限られたものであることがわかったから、この部分は次年度および次々年度に計画していた本調査に含め、それで確保できる予算を、本調査の調査規模と内容の拡充に充てる。
|
