| 研究課題/領域番号 |
25350038
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 弘前大学 |
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研究代表者 |
日景 弥生 弘前大学, 教育学部, 教授 (10142829)
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| 研究分担者 |
青木 香保里 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (00258683)
志村 結美 山梨大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (00403767)
木立 るり子 弘前大学, 保健学研究科, 教授 (60197192)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 次期学習指導要領 / 生活に必要な知識や技能 / 中学校家庭科教員免許 |
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| 研究概要 |
次期学習指導要領改訂に向けた衣生活の学習内容を提案するために、平成25年度は、生涯にわたる生活に必要な知識や技能の調査および、中学校家庭科免許保有教員または免許外教員の指導を受けた生徒への影響などを調査した。
１）大学生、一般成人および高齢者を対象にした生活に必要な知識や技能
大学生と一般成人を対象にアンケート調査を行った。その結果、生活のなかで役に立った衣生活内容は、大学生および一般成人とも、「基本的な裁縫技能」、「被服の手入れの仕方」、「布地の特徴」が高い割合を示した。もっと学びたかった衣生活内容は、大学生では「被服の手入れの仕方」、「基本的な裁縫技能」、「布地の特徴」、一般成人では「被服の選び方・買い方」、「被服の手入れの仕方」、「衣生活文化」が高い割合を示した。また、64～90歳の高齢者21名を対象に、グループ・インタビュー法により調査した。その結果、幼少期からの生業の手伝いで習得した農作業、主に学校で教わった裁縫、家庭で親から教わった調理など、生活様式が合理化・機械化した現在でも、培ってきた生活技能と知恵を高齢者は必要であると感じており、生活に活かされていることが明らかとなった。
２）中学校家庭科教員免許保有教員または免許外教員の指導を受けた生徒への影響
中学校家庭科の学習内容をほぼ学び終えている3年生を対象にアンケート調査を行った。その結果、被服製作の学習効果は保有教員に指導された生徒の方が有意に高くなった。また、「家庭科の授業で身に付く力」については、免外教員に指導された生徒では、「生活に関する知識や技術の習得」などが高くなったが、保有教員に指導された生徒では「根拠を持ち判断できる力」、「生活の課題や問題の発見」、「課題や問題を自分の力で解決する力」、「自分の意見や考えを表現できる力」などが高くなり、指導者の影響がみられた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成25年度は、①小学生から大学生を対象にした生活に必要な知識や技能に関する調査、②高齢者の生活に必要な知識や技能に関する調査、③家庭科教育の変遷と学習内容の成果や効果の分析を予定しており、①は大学生のほかに、生涯にわたる生活に必要な知識や技能を調査する目的から対象に一般成人を追加して実施した。②の高齢者を対象とした調査は計画通りに実施した。③は資料等を収集に時間を要しているが、平成26年度にはまとまった成果がみられると考えている。
また、当初は平成26年度に実施予定であった中学校家庭科免許保有教員または免許外教員の指導を受けた生徒への影響に関する調査は、交渉の結果ご協力いただける中学校がみつかったため、前倒しして実施することができた。
以上のことから、「おおむね順調に進展している」とした。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成26年度は、平成25年度に引き続き①小学生から大学生を対象にした生活に必要な知識や技能に関する調査、②高齢者の生活に必要な知識や技能に関する調査、③家庭科教育の変遷と学習内容の成果や効果の分析、④中学校家庭科免許保有教員または免許外教員の指導を受けた生徒への影響に関する調査を計画している。
①では調査をお引き受け頂ける高等学校を１校確保できているが、生徒の実態は学校間による差が大きいことが予想されるため、他の学校も交渉中である。また、小・中学校の児童生徒への調査も準備が整っている。ただし、調査対象者数は、当初各学校段階で約200名としたが、小・中規模校が多い実状を踏まえ、約100名程度と変更する。②では、平成25年度調査の対象者は、郡部に居住している高齢者であり、かつ女性がほとんどだった。そのため、都市部に居住している高齢者や、男性高齢者を対象とした調査を実施したいと考えている。③では、資料収集が進んでいるので、その整理・分析を実施する。④では、中学校家庭科免許外教員が多い実態を踏まえ、教員免許の有無を問わず実際に中学校家庭科を指導している教員を対象に、家庭科を指導する際の問題や課題等を把握することにし、研究計画の変更を行う。また、免許外教員が指導する中学校では調査許可が得にくいことと、当該中学校は小規模校が多いため、調査対象者数は当初の各県約200名を青森、山梨、愛知の３県にこだわらず、なるべく多くの対象者数とするに変更する。
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