| 研究課題/領域番号 |
25350060
|
|---|
| 研究機関 | 椙山女学園大学 |
|---|
研究代表者 |
大木 和子 椙山女学園大学, 生活科学部, 教授 (70365807)
|
|---|
| 研究分担者 |
清水 史子 昭和女子大学, 生活科学部, 講師 (40435269)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | ロコモティブシンドローム / ロコモ度テスト / ロコモ予備群 / 自記式食事歴調査 |
|---|
| 研究実績の概要 |
１.目的：ロコモティブシンドローム予防のためのライフスタイル行動変容教育効果の評価に関する成果をふまえ以下に焦点を当て研究を遂行した。ロコモ予備群を対象に、「ライフスタイル行動変容教育を行った群は、それを行わなかった対照群に比べて、ロコモ関連項目の低下を予防できる。またその診断基準の個別のリスクファクターの低下に改善が認められる。」という研究仮説を、検証することを目的とした。
２.研究経緯：ロコモ予備群住民の身体活動・栄養状態についてライフスタイル行動変容教育の有効性を示してきた。(大木・木村、Gerontrogy/Nutr Sciences/Ecss)また、食生活については、佐々木敏教授との研究に携わり、身体計測、血液生化学検査、身体活動量、蓄尿による尿中排泄量からの食生活調査等を実施（大木・清水）して、自記式食事歴調査DHQを開発し、論文でその妥当性と再現性を検討してきた(Ntrition/Nutr Sci Vitaminol/Am J Clin Ntr etc)。
３.アウトカム評価：アウトカムとしての評価指標は①ロコチェック7項目。②ロコモ度テスト（ロコチェック25得点・片脚起立可能cm・2ステップ値）によるロコモ度からの改善率。③食生活・臨床検査データの改善率。
４.研究実施：①5 月―７月・測定項目の検討のため、若年女性136名を対象にアウトカム評価項目を実施しその出現率を分析。ロコモ度１は、6.8%、ロコモ度２は、0.8%であった。②5-11月九州地域の研究協力者と打ち合わせを重ね、佐賀地域住民を対象にアウトカム評価に骨密度測定と転倒経験問診票を加え実施。その後検討を重ね、7月・11月に高齢男女62名に測定実施しその出現率を分析。ロコモ度１は、25.8%、ロコモ度２は、12.9%であった。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
ロコモティブシンドロームの評価について、2013年3月にロコモ度テスト（ロコチェック25得点・片脚起立可能cm・2ステップ値）が発表された。更に予防的に評価できるのでロコモ予備群である若年者にも使用できることから、検討を重ねる必要が生じたため。
結果変数にロコモティブシンドローム状態からの改善率やその診断基準の個別のリスクファクターである骨粗鬆症、変形性関節症、神経根障害のベースラインからの変化量とするには、地域住民においては該当者が少なかった実態から、新たな予防的観点も加わったロコモ度テスト追加し、更なる予防的観点からの測定項目の検討を行い、データを蓄積した。
食生活・ライフスタイル行動行動変容教育プログラムの再構築も行ったためやや遅れていると判断した。
|
| 今後の研究の推進方策 |
食教育・ライフスタイル行動変容プログラム介入の実施は、2015年度のデータ分析結果から、女子高校生を対象に、自記式食事歴調査DHQ結果の食行動と栄養素や食品群別摂取量などのデータが得られることから、これらの食情報を基本に食教育を行う。また身体活動調査から個々人の行動特性に応じた認知行動修正療法を中心に。ライフスタイル行動変容教育を実施する。以下の事項を教育の要点とする。
１）科学的根拠に基づく身体とこころ・食生活・運動バランスの意義 ２）ロコモティブシンドローム予防・改善の意義 ３）科学的根拠に基づく朝食摂取・規則正しい食事リズムの意義と実践法 ４）科学的根拠に基づく生活の中での身体活動・運動のバランス訓練と動的筋力訓練の実践法 ５）こころの健康と楽しい食事の意義と実践法 ６）科学的根拠に基づく食品選択の意義と実践法 ７）科学的根拠に基づく適正食事量の意義と実践法
（ただし1の基本は、2013年発表の「身体活動基準」に、６・７の基本は、2014年発表の「日本人の食事摂取基準2015年版」に準拠するものとする。）対照群については、以上の介入は行わない。介入群と対照群の前後データについて、比較検討を行う。
世田谷地域では、ロコモ予備群女子大学生を対象に、ロコモ度と食生活状況、血中・尿中フリーラジカル項目を加え検討中である。
2015年度解析の1部を成果として国外の学会で発表予定である。
|
| 備考 |
補助事業期間延長承認：平成28年3月22日
|
