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１目的：ロコモティブシンドローム予防のためのライフスタイル行動変容教育効果の評価に関する成果をふまえ以下に焦点を当て研究を遂行した。ロコモ予備群を対象に、「ライフスタイル行動変容教育を行った群は、それを行わなかった対照群に比べて、ロコモ関連項目の低下を予防できる。またその診断基準の個別のリスクファクターの低下に改善が認められる。」という研究仮説を、検証することを目的とした。
２研究経緯：ロコモ予備群住民の身体活動・栄養状態についてライフスタイル行動変容教育の有効性を示してきた。(大木・木村、Gerontrogy/Nutr Sciences/Ecss)また、食生活については、佐々木敏教授との研究に携わり、身体計測、血液生化学検査、身体活動量、蓄尿による尿中排泄量からの食生活調査等実施（大木・清水）して、自記式食事歴調査DHQを開発し、論文でその妥当性と再現性を検討してきた(Ntrition/Nutr Sci Vitaminol/Am J Clin Ntr etc)。
３アウトカム評価：アウトカムとしての評価指標は①ロコチェック7項目。②ロコモ度テスト（ロコチェック25・片脚起立可能cm・2ステップ値）によるロコモ度からの改善率。③食生活・臨床検査データの改善率。
４研究実施：①5 月―７月・測定項目の検討のため、ロコモ予備軍若年女性226名を対象にアウトカム評価項目を実施しその出現率を分析。②9-11月九州地域の研究協力者と打ち合わせを重ね、佐賀地域住民を対象にアウトカム評価に骨密度測定と転倒経験問診票を加え実施。その後検討を重ね、7月・11月に高齢男女62名に測定実施。③世田谷地域ではロコモ予備軍若年女性を対象に食生活と血中・尿中フリーラジカル測定を加えた結果、dROMsによるストレス度は、月経周期の未成熟群が有意に高かったが、BAPによる抗酸化力には有意差がみられなかった。
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