| 研究課題/領域番号 |
25350071
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| 研究機関 | 静岡大学 |
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研究代表者 |
小川 裕子 静岡大学, 教育学部, 教授 (20136154)
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| 研究分担者 |
中島 喜代子 三重大学, 教育学部, その他 (70024487) [辞退]
石井 仁 岐阜大学, 教育学部, 准教授 (70321479)
小川 正光 愛知教育大学, 教育学部, 名誉教授 (80126929)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 学校外での住体験 / 宿泊体験 / 明日香村 / 学習の必要感 / 気づき |
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| 研究実績の概要 |
本研究課題では、家庭科の住生活についての学習において、一つには「学校内外における実験、調査、体験による学習」、いま一つは「グループディスカッション等の討論」という方法を取り入れることを中心とした教材の開発、授業実践を進め、授業案集をまとめて、地域にその成果を広めていくことを目指している。
平成27年度は、研究代表者がある全国大会の実行委員長を引き受けるという事情があり、予定通りには進めることはできなかったが、以下のことを進めることができた。静岡県下の一つの中学校において2年生の4月に開催される学年単位の宿泊体験（明日香村民泊）の機会を住生活学習の導入に繋がる「学校外での学習者に共通する居住体験」と捉えて、住生活の学習を展開したものである。平成28年2月に授業を実践した。この授業実践では、奈良県明日香村という地域の景観が守られたいわば特殊な地域であるが、そこの一般の民家に短期ホームステイという形で現地の家族と一緒に2泊3日の生活をおくるという経験を行った子ども達に、その経験の中で気づいたことに基づいて（この意味で、生徒の学習の必要感に対応した）授業を計画・実践したことが大きな特徴である。また、この体験は、学習者に普通の状況では一般的には求めることのできない学習者間の「住生活の共通体験」ともいえる。共通体験と言うためには、子ども達は3,4名ずつで多くの民家に宿泊したが、明日香村の民家が景観条例によって一定の条件を満たしていることも幸いであった。
わずか1校での授業実践であるが、研究代表者自らが授業者となり、子ども達の反応をみながら授業を実践して、一定のデータを得ることができたので、この成果を、しっかり平成28年度の研究に繋げていく。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究代表者が担当した全国大会とは、日本教育大学協会全国家庭科部門の全国大会である。平成27年8月20、21日の開催だったため、その前（平成27年度前半）はもちろん、その後も「報告書」の編集作業があり、本研究の遂行に充分な時間を割くことができなかった。
しかし、平成27年度後半には、日本家政学会誌に、本研究の概要をまとめる機会を得ることができ、論文をまとめた。そのお陰で、その後、平成28年2月（平成27年度末）に、授業実践を行う準備が整い、実践することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究のメンバー構成は、平成25年度に1名の研究分担者の急死という事態があり、縮小を余儀なくされたが、その他の2名の研究分担者は、平成25,26,27年度と頑張ってくれた。従って、研究期間を延長した平成28年度については、基本的に、研究代表者一人で頑張ってみる予定である。すなわち、平成28年度は研究協力者に予算の配分は行わなず、必要に応じて研究代表者から対応することにする。
また、研究内容については、これまで充分には進められなかった教材研究、授業実践を進める。この点については、平成28年度に、住生活の授業実践に協力してくれる学校が、高等学校1校、中学校1校がすでに決定しており、すでに実践の一部を始めている。しかも、このうち中学校については、平成28年度中に前期と後期の2回（各10時間程度）、学習者を替えて実践することになっている。10時間程度を住生活の学習に当てることができる機会は大変貴重であり、学習指導要領の内容を基本としつつも、本研究課題のメインテーマである「学校内外における実験、調査、体験による学習」と「グループディスカッション等の討論」を取り入れた授業実践にしたい。
さらに、平成28年度前期の筆者自身の大学での授業実践の機会でも、住生活の教材開発と授業研究を併せて行う内容を取り入れる計画で進めており、本研究の成果を将来的にも発展できるよう追及したいと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究代表者は、平成27年8月20日、21日に開催された日本教育大学協会全国家庭科部門の全国大会の実行委員長を務めることになり、平成26年度後半と27年度前半は、本研究に取り組む時間がほとんどなかった。また、平成27年中は大会の報告書の編集作業が続いた。しかし、平成28年1月に入ってから、すぐに研究室の立て直しを図ったため、課題解決・実践のための体制は整っている。
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| 次年度使用額の使用計画 |
本年度は、これまでに蓄積した研究成果をもとに、大学院修士課程の1年生2名に、高等学校と中学校それぞれで、家庭科の住生活の授業を計画、実践して、その（生徒達の）学習成果についてもまとめる予定である。従って、それらの成果を、家庭科住生活の「教材・授業実践事例集」としてまとめ、静岡をはじめとした東海４県の教育委員会やお世話になった学校、家庭科の先生方に配布する予定である。研究代表者や大学院生の学会出張旅費（日本家庭科教育学会大会、新潟市で開催）他、報告書の印刷代、郵送料、人件費、物品費（パソコン１台）が必要になる。
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