| 研究課題/領域番号 |
25350220
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| 研究機関 | 大阪府教育センター |
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研究代表者 |
佐藤 昇 大阪府教育センター, カリキュラム開発部, 主任研究員 (70187219)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 地学教育 / 自然災害 / GIS / 防災教育 |
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| 研究実績の概要 |
現在の学習指導要領における防災教育に関連する内容の再構築とGISを活用したその教材開発を行い、地学を中心とした防災教育の進め方について、小学校・中学校・高等学校の発達段階に応じたプログラムを検討し、その開発教材とともに提案することを目的に研究を進めた。今年度は以下のようなことを行った。１自然災害に備えるためには地形や過去災害をはじめとする地域環境を学ぶことが大切である。そのため自然災害に関連する地域環境に関する地域版の防災情報共有プラットホームのサンプル事例を作成した。大阪府内で発生する地域ごとの代表的な自然災害事例として、湾岸部（高潮・津波災害）、内陸部（内水氾濫による洪水）及び山間部（豪雨などによる土砂災害）ごとに自然環境・社会環境・災害環境についての地図データやテキストおよび画像データを収集し、地域版のデータソースとしてまとめた。２近年の国内における典型的な自然災害の事例として、海溝型の地震に伴う津波災害の事例（2011年東日本大震災の被災地）と豪雨による土石流災害の事例（2014年広島市安佐南区）について災害現場の現地調査を実施し、昨年度の火山災害被災地の現地調査（雲仙普賢岳）と合わせ、地形を考慮した画像データを中心とする自然災害事例の教材を作成した。３これまで2年間の研究期間で開発した教材等を活用した、小学校・中学校・高等学校の発達段階に応じて実施する学習プログラム案を作成した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
教材開発や各種データの収集など順調に進んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
作成教材を取り込んだ発達段階に応じた理科・地学を中心とする防災教育プログラムの開発し、教員研修等で実施し、プログラムを検証する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
計画した調査旅行に出かけることができなかったため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度当初に調査旅行を計画している。
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