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本研究では、協同的社会参加と形成的評価によるESDで地域的な環境問題解決と持続可能性向上への有効性を検討した。このアプローチ適用によって、渡島大沼国定公園では毎年地元高校生による自治体への環境政策提言と地元大学生による環境研究を実施して成果をあげた。それにより、地元自治体は大沼の国際ラムサール条約湿地への登録にふさわしいモデル地域の環境保全と賢明な利用に責任をもつラムサール協議会の結成を促した。このESDモデルを他の２地域に応用し、環境問題と持続性問題の解決に寄与する一群の指標の発見に成功した。以上の成果は、地域の持続性向上と環境保全における穏健で柔軟な新たなアプローチを提案するものと言える。
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