2015 年度実施状況報告書

理科分野での実験授業力を育成する教員養成カリキュラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号	25350258
研究機関	大分大学
研究代表者	山下茂大分大学, 教育福祉科学部, 教授 (00166670)
研究分担者	高浜秀樹大分大学, 教育福祉科学部, 教授 (10113010) 三次徳二大分大学, 教育福祉科学部, 教授 (10298127) 大上和敏大分大学, 教育福祉科学部, 准教授 (20583876) 藤井弘也大分大学, 教育福祉科学部, 教授 (70218981)
研究期間 (年度)	2013-04-01 – 2017-03-31
キーワード	実験授業力 / 協調学習 / ポートフォリオ / e実験ノート / 学校現場との連携
研究実績の概要	本研究の目的は，教員を目指す学生が小学校理科の教科書実験をテーマにして，実験授業を組み立てる学習を行うことを通して，実験の授業力を身に付ける取り組みである。これを実証するための手立てとして，教員養成での理科教科指導力育成の方法に関して，効果的な学習支援ツール等を開発しながら，学修デザインを研究する。昨年度まで，研究の実施で必要な学習環境整備と実践のための段取りを検討し，実践の柱である学校現場との共同作業でのICT環境を準備した。今年度は，学校現場の先生方と学生が連携して授業づくりの実践を行い，大学の教員側は，その成果をもとに授業構成，評価観点などのカリキュラム作りを学校の先生方に参加してもらいながらまとめることであった。しかし，期間延長願いで記したように，研究の代表者の時間がとれず，学校現場との連携を準備できなかった。そのなかでも，学内で学生のサークルを立ち上げ予備的な研究は行った。小学校理科の実験教材を検討し，4年生，5年生，6年生の実験授業を選び，子供たちの疑問・質問を想定した課題で，学校現場で参考にしていただけるような教材づくりが実践できた。この際に，共同のノート，写真，Video,ファイル等の資源置き場として，クラウド環境を利用し，作業ツールとして実験ノート代わりに電子ノート（Onenote等）を使うことを試せた。これによって，ネットワークを介したコミュニケーション，作業のやり取りに関する方法などを，学校現場の先生方への紹介する骨格ができてきた。ここまでが今年度の実績である。最終年度としてのもう一つのテーマ，新規科目として位置付けられる体制に手がつられず，この点を延期できた来年度取りまとめていくことにしている。また来年度，勤務している学部の改組があり，本研究の成果を実践に活用する方向が作られた。授業構成（シラバス），評価観点などのカリキュラム作りを完成させていく。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 4: 遅れている理由延長願いでも述べたように，今年度の予定されている取り組みが，兼任している役職の関係で研究時間の確保が難しく，学生による教材開発の成果しか達成されなかった。学校現場との打ち合わせ，交流と学内におけるメンバー間の協議等の時間が確保されず，授業展開における評価の基準作りなどの最終年度でのまとめまでのが取り組めなかった。前年度までに準備したICT環境も，前年度までに研究用で用意したタブレットやクラウドなどを活用し，学生間，教員と学生の間の実験授業実施計画や，作業結果のデータ集約等，協調学習による実践で成果は得られているが，学外の学校現場の先生との協同システムの活用まで至っておらず，計画達成までは，まだ至っておらず遅れている。
今後の研究の推進方策	次年度（延長していただいた最終年度）は，研究代表がこの研究へのエフォートをかなり十分の確保できるので，遅れている課題を精力的に進めていくことができる。学校現場との連携ができる環境ができている。・・・ある小学校では，校長の理解のもとに，理科主任の先生を通して学校の先生方の実験テーマの検討ができるようになったので，積極的にかかわってテーマの掘り起こしと選択を行っていく。（４月～６月）次年度に，使用できずに繰り越す経費を利用し，学校現場と協議して取り組むことにした実験テーマの実験教材・消耗品を補充して，現場の先生方がなかなか取り組む時間が確保されなくて困っている多くの予備実験の実践を，１学期末と，夏休み等の時間を使って取り組む。（７月～12月）後期に選択科目を立ち上げ，教員志望の学生をグループ分けをし，研究メンバーがそれぞれ授業での指導と，その観察からまとめ上げた評価基準の項目を洗い出す。これらは，学校現場の先生方ともネットワーク環境を利用して，意見交換を行い，本研究の目的である学校現場での実験授業の経験と，授業に自信を持てる成果を達成できるカリキュラム案を作成する。（１月～２月）年度末に向けては，研究会や学会で発表と意見交換をして研究のまとめに取り組む。（12月～3月）
次年度使用額が生じた理由	H27年度の実施計画が，研究期間延長願いで記載したように，代表者の多忙により，実施計画の段取りと共同研究の時間が確保されず，学校現場との共同研究での実施経費が大きく残額となってしまった。この実践が行えなかったため他の実施経費にも関連し，多くの繰り越しとなった。
次年度使用額の使用計画	研究期間の延長により最終年度に向けては，いくつかの学校現場と連携の段取りはH27年度末にはとれたので，ほぼ残されている研究の段取りを進められる。学校での夏休み末までに，要請のあった実験テーマに関する材料・機材を物品費で準備する。年末から謝金を使って成果のデータ整理を実施，研究についての意見交換，学会発表で旅費を使用する予定である。