| 研究課題/領域番号 |
25350272
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| 研究機関 | 釧路工業高等専門学校 |
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研究代表者 |
西澤 岳夫 釧路工業高等専門学校, 建築学科, 准教授 (00300509)
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| 研究分担者 |
佐藤 彰治 釧路工業高等専門学校, 建築学科, 教授 (40141858)
森 太郎 北海道大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (70312387)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 北方先住民族 / トイチセ / 数値解析 / 放射環境 / 教材キット |
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| 研究実績の概要 |
覆土の有無による温熱環境の比較を行うために一時中断していたトイチセの建設作業を7月に再開し、8月に竣工した。この作業には卒業研究のテーマの一環として取り組んだ5年生2名を中心に、4、5年からなる有志数名が当たった。作業内容は、土を10cm程の厚みで略均等に葺き、法面保護のため芝を張るというものであった。
なお、トイチセをモデルとした建築の完成にあわせ、小中学生が手軽に建築を学べる教材キットを開発した。活用の場は本校が地域貢献事業の一環として取り組んでいる科学体験教室、「ジュニアサイエンスクラブ」においてであり、通年の活動の中での一テーマとして「住まいを科学する」を開講した。実施日は2013年12月6日で、実物の見学とトイチセのミニ講義も実施。参加者数は19 名であった。
温熱環境測定としては、トイチセの改修工事（土ぶき）やポータブルストーブを利用した標準発熱による環境実測、宿泊を伴う環境実測を行った。また、それらをこれまでの換気量測定や温熱調査と比較し、各形態のチセにおける熱・空気環境に関する基礎的な知見を得た。以下に具体的な測定項目を示す。①標準発熱（灯油ポータブルヒーター）を使用した熱、水蒸気およびＣＯ２発生による総合熱貫流率、換気量計測。②暖房間欠運転による温湿度測定、熱画像観測による実測。③宿泊体験を兼ねた熱・空気環境の調査。
宿泊体験時の実測結果は次の通り。昨年度に比べH27年 度の宿泊を伴う実測時には外気温が最大で10度以上低かった。しかし、採暖用の薪の消費量は、昨年とほぼ同程度ですみ、また、室内の温度は、床上80cmの 位置で昨年度とほぼ変わらなかった。また、床上200cmの位置では今年度の方が最大で20度程度高く推移していた。土盛りによって、天井付近の空気が排出量が減り、その滞留した温気によって、温度が上昇したと考えられる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
おおむね順調に進展している。当初の計画のとおり平成26年度夏季休業前までにトイチセをモデルとした建築物を竣工させることができた。
また、温熱環境測定では、覆土の「ある・なし」による温熱環境の違いを明らかにする事ができた。
教材キットの開発と活用においては、小中学生を対象とした1/20のキットを開発し、釧路高専の地域貢献事業において活用、建築関連の教材として有効であることがアンケートの結果あきらかとなった（例：「楽しかった」との回答が95％、「小中学校などの授業において今回のような学習を行って欲しい」との回答が75％あった）。
研究会としては、年度末に北海道大学 アイヌ・先住民研究センター 准教授、北原次郎太 モコットゥナシ氏と平成26年度の成果を踏まえて情報交換をし、今後の研究の発展性について議論することができた。
なお、平成25年度の成果は平成26年度の日本建築学会北海道支部研究発表会で報告済み。平成26年度の成果は平成27年度 日本建築学会北海道支部研究発表会（6月）において報告する予定となっている。
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| 今後の研究の推進方策 |
トイチセの建設作業は平成26年度で終了。平成27年度は、これまでの建設作業や縮尺1/20サイズの教材キットの活用実績を踏まえ、より実践的な北方先住民族をモデルとした教材開発を目指す。具体的には、数人で組み立てられる1/2～1/1サイズのキットで、実際に建設する過程を体験できる内容とする。将来的には、子供開放プランなどのような地域貢献事業の他、釧路高専で新たに開講する複合融合演習への活用を考える。
温熱環境の測定については、トイチセでの標準発熱に関する追加実験を行い、より正確なデータを蓄積する。なお、平成26年度末に行った、前掲北原氏との会合で得られた知見をもとに、平成23年に竣工した既存のチセの壁下端に土盛りを行い、その前後で標準発熱による断熱性能の把握実験を行い、土盛りの効果につても把握する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
北海道大学 アイヌ・先住民研究センターでの研究打ち合わせを平成27年3月に行った。この出張の支払いが翌月になるため、残額が発生した。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年4月に上記出張に関わる旅費に当てるため支出される予定である。
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