| 研究課題/領域番号 |
25350351
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 聖徳大学 |
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研究代表者 |
東原 文子 聖徳大学, 児童学部, 准教授 (60272150)
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| 研究分担者 |
土橋 永一 聖徳大学, 教職研究科, 教授 (10237175)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | ICT活用 / 特別支援教育 / 通常の学級 / 学習のユニバーサルﾃﾞｻﾞｲﾝ / 発話分析 / 学習困難児 |
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| 研究概要 |
研究１：著者がICT活用責任を任されている大学附属の小学校において，ICT教具が導入（全ての通常教室に実物投影機とプロジェクター，PCと電子教科書等のソフト）されて１年たった時期に，日常的に活用している担任３名を集めて，実際にICT教材教具を操作しながらの活用報告会を行なった。その談話から，教員のICT活用に関する意識の動向を調べ，ICT活用が，UDL（学習のユニバーサルデザイン：特別なニーズの児童への支援がクラス全員にもプラスになる）環境として機能する可能性があるのかという視点から分析することを目的とした。発話の文字化記録から，「操作」（ICT機器やソフトの操作に言及），「教育内容や方法」（教育課程，教育内容や方法に言及），「児童」（児童の学習に言及），「ニーズのある児童」（特別なニーズのある児童や「後ろの方の児童」「視力の弱い児童」など配慮の必要な児童に言及）の４カテゴリーに分類し，30秒間のインターバル記録法でデータ収集した。その結果，「操作」が全体の90％を占めたが，そのうち70％が「教育内容や方法」にもチェックされており，「操作」の話と「教育内容や方法」の話は切り離せない状態であった。しかしながら，「児童」の生起率は低く，「ニーズのある児童」に関しては，10％に満たないという低さであった。日頃よりクラスにいる学習困難児への指導に心を砕いている教師達であるが，「ICT活用」では「ニーズのある児童」への意識は分離していた。UDL環境としてのICT活用を推進するためには，積極的な介入が必要と考えられた。
研究２：通常学級に在籍する著しく学習の困難な児童数名を対象に，教育相談室において，通常学級でも使うICT教材を利用して個別指導を展開している。WISC-IVやKABC-II検査から，対象児の認知特性を詳細にアセスメントし，教材使用法の計画を立てた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の目的は，①学習困難児の特性に配慮したICT教材教具の活用法やその際の学習評価法を，個別指導の場や，小学校の一斉指導の場を用いて探る研究，および，②ICT活用に関する教員研修が，個々の児童の特性に配慮することへの担任の意識変容に役立つことを検証する研究の両研究を通して達成される。①は，通常の学級の学習困難児数名に認知アセスメントを行っている最中であり，１名については，指導も試みて成果が出ている。②の通常の学級におけるICT活用について，研究協力を得られている小学校では，全15の学級の全てと，理科室，図工室に，実物投影機とプロジェクター，PC，電子教科書等のソフトが配備され，それらを使用していない教員は一人もいない状況になった。本研究を始める前から２～３年かけてこの状況になってきており，研究推進は順調である。現在までのところ，ICT活用と特別なニーズの児童への配慮とが分離した状況であるが，年度末に採取したインタビューデータ（分析途中）から，児童理解や授業技術に優れたベテラン教員は，ICT活用でますます児童への細やかな配慮ができる方法について編み出していることがわかってきている。次年度，それらをさらに分析し，UDL環境としてのICT活用に向けた研修のあり方について研究が深められる見込みである。しかしながら，平成25年度に実施する予定であった，１教員を追ってのICT活用授業のビデオ分析については充分進んでおらず，今後の課題に残されたため，「おおむね」のランクにした。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成25年度，通常学級におけるICT活用の環境は充分整ったと考えている。さらに平成25年度において，年度初めのICT活用研修会のビデオ記録，年度途中のICT活用授業のビデオ記録，年度末の，ベテラン教員５名と１～３年目の教員５名に対する，１年間のICT活用を振り返るインタビューの音声記録など，研究材料は採取できている。これらをまず早いうちに分析し，問題点を探ったうえで，平成26年度の研修（６月）に向けて計画を練る予定である。平成25年度はなかなか進められなかった，実際のICT活用授業のビデオ分析についてが，平成26年度の研究のメインテーマとなる。一方，PC専用教室での１人１台環境における，児童の認知特性に応じた教材活用の研究も予定通り進めていく。通常学級の小学生（特に２年生）１人ひとりの認知特性についてのアセスメントは，一斉知能テストの結果だけでは不十分であるため，１人１台のPC上でできるような課題を用いて，「視覚優位」「聴覚優位」の２グループに分け，視覚重視の教材と聴覚重視の教材を用いて，PC学習での「適正処遇交互作用」の研究を行っていく予定である。このように，研究計画の変更はなく，ほぼ予定通り進めていく。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
教材確認用に，研究分担者が児童用のタブレットパソコン１台を購入したところ，少々剰余金が生じてしまった。この程度の剰余金であれば，次年度の計画には全く影響がないと考え，無理に他のものを購入することは控えた。
3200円という少額であるため，次年度の研究計画に変更は加える必要がないと判断する。
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