| 研究課題/領域番号 |
25350360
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 常葉大学 |
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研究代表者 |
吉田 広毅 常葉大学, 教育学部, 教授 (40350897)
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| 研究分担者 |
中山 晃 愛媛大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (70364495)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 交流学習 / ファシリテーション / 交流学習不安 / オンライン学習 |
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| 研究概要 |
研究初年度であった平成25年度には、当初の計画通り、国際交流学習のテーマおよび具体的な学習内容を決定するとともに、交流学習に用いるグループウェアを選定し、学習環境を設定をした。具体的には、交流学習を実践するグループウェアとして利用者数の多いFacebookを使うこととし、そこで実践するアクティブティとして、①アイスブレークのための相互他己紹介と、②協働して設定したテーマに基づく課題探索型学習と発表を設定した。
また、交流学習に際して学習者が抱える不安要因として、①コンピュータ不安、②オンライン学習不安、③コミュニケーション不安の3要因を明らかにした上で、交流学習不安尺度を作成した。
初年度の作業の手続きとして、①交流学習に関わる諸条件の整理：1ヶ月（平成25年4月）、②交流学習の基本方針の検討：1ヶ月（5月）、③交流学習の内容の検討：3ヶ月（6～8月）、④交流学習に用いるグループウェアの選定と環境設定：2ヶ月（9～10月）、⑤交流学習不安の調査：1ヶ月（11月）、⑥調査結果の入力・集計・分析：2ヶ月（12～翌1月）、⑦交流学習不安尺度の作成：2ヶ月（2～3月）という工程で研究を実施した。
交流学習不安は、調査対象から自由記述で聞き取り、KJ法により分類するボトムアップ的手法で明らかにし、尺度作成のための追調査を経て、最終的に13項目から成るオンラインでの交流学習不安尺度を作成した。また、次年度からの交流学習に備え、学習で用いるグループウェアを選定し学習環境を設定するとともに、学習内容を検討した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の研究実施計画通り、①グループウェアの選定、②交流学習環境の設定、③交流学習不安尺度の作成を遂行することができた。よって、平成26年度以降、当初の研究実施計画に沿って研究を進めることが可能である。本年度の成果の一端は平成26年2月に学会で発表したが、未発表の研究成果については、平成26年度中に学会誌または学会大会にて発表する予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究第二年度の平成26年度には、交流学習を試行するとともに、学習者の発言のログを基に、コミュニケーションの内容によって交流学習不安がいかに変容するかを検証する。ここでは、教員は極力、学習に介入せずに、学習者の自律性に学習の進行を任せることとする。その中で、学習不安が軽減した学習者にはどのような特徴があるのか、またどのようなコミュニケーション活動を行っていたのかをみる。これにより、どのような学習支援をファシリテーターが与えることで学習者の不安が軽減され、自己効力感が高まるのかを検討し、ファシリテーション・マニュアルを作成する。
具体的な活動としては、まず、前年度に環境設定をしたグループウェアを活用し、静岡と済州島の大学生80名を対象に交流学習を行う。学習者には、実験の事前と事後に本研究初年度に作成した交流学習不安尺度を用いた調査に回答してもらい、学習中のログを記録する。ついで、交流学習によって得られた学習者の発言のログを分析することで、どのような交流学習不安に対していかなる支援方法が効果的であるかを明らかにし、ファシリテーション・マニュアルを作成する。また、学習成果を検証するとともに、次年度の学習計画のために改善、工夫を要する事項を検討、協議する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
当初の予定では、分担研究者、連携協力者と研究の打合せを行うことを目的として、静岡－済州島間を複数人で２回、往復することを予定していた。しかしながら、実際には済州島在住の連携協力者が平成25年度中に二度、別用で日本を訪問する機会があり、その機会を利用して打合せを行ったため、旅費関連の支出が当初予定より減少したことで次年度使用額が生じた。なお、打合せ自体は計画通り行われ、その結果として当初予定通りの計画で研究を遂行することができている。
次年度は、予定している研究のための打合せを計画通りに行うとともに、昨年度の研究成果を発表するため、学会発表の場に積極的に出かけることで、予算を有効活用したい。特に、本年度は学習者へのファシリテーションの在り方を交流学習を通じて考察し、具体的なファシリテーションの方策を策定するためのマニュアルの作成を予定しているため、分担協力者、連携協力者との連携をこれまで以上に密にとりながら研究を進める。
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