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高齢者人口の増加により、公的年金に対する不安が存在する。厚生労働省が５年毎に公開する１００年間のシミュレーションでは、受給金額の現役世代所得に対する割合を所得代替率として、年金受給者の格差を表す指標とする。これが今後常に５０％以上になる基準でリスクを評価する。この基準維持はマクロスライドとよぶ給付削減を政策とし、経済的シナリオの下でシミュレーションを行って来た。本研究では、１００年後に５０％以上の所得代替率を満たすマクロスライド継続年数を求めるアルゴリズムを改良し、以前のシミュレーションに要した時間の数十分の１で求められるようにした。そのアルゴリズムは平成２７年のプログラムに生かされた。
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