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2015 年度 実績報告書

マルチエージェント手法を用いた自律的避難支援システムの開発と有効性の評価

研究課題

研究課題/領域番号 25350481
研究機関東海大学

研究代表者

飯塚 泰樹  東海大学, 理学部, 准教授 (80580844)

研究分担者 飯塚 佳代  専修大学, ネットワーク情報学部, 教授 (80433861)
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2016-03-31
キーワード災害避難 / 避難支援システム / 自律分散協調 / シミュレーション / 利用者調査
研究実績の概要

災害時の円滑な避難は被害を拡大させないために非常に重要である.しかし避難者があふれることで,道路や通路は混乱し,避難が滞ることがたびたび発生する.このような事態に対し,防災対策本部のような中央組織から誘導を行うことは事実上不可能である.そこで,現場の状況に応じた自律分散協調方式の避難誘導システムが必要になる.
本研究では,避難者が持つスマートホンなどの携帯端末の計算資源だけを使った自律分散協調方式の避難誘導システムを提案し,これを実現するための技術的要件を検討するとともに,その計算方式に焦点をあてて研究を進めた.本提案システムは,一部の避難者の避難開始を遅らせることで,開始を遅らせた避難者を含めた全員の避難完了時間を短縮する.システムを実現した場合の効果について,大学のキャンパスからの避難を想定したマルチエージェントシミュレーション実験を試みた結果,(1)避難誘導システムを導入することで,全員が避難完了するまでの時間は短縮することが可能である,(2)サーバを使わない分散アルゴリズムを避難者が持つ携帯端末の相互通信により計算する場合,必ずしも最適の解を得られるとは限らないが,近似解を用いた避難誘導でも十分な効果がある,(3)避難者の歩行速度のばらつきなどから,厳密な誘導には限界があることなどの他,混乱により避難時間が非常に長くなってしまう現象の解消の効果など,自律分散協調方式の避難誘導システムの効果について多くの実験結果が知見として得られた.
また一部の避難者が待たされることについて,その心理的影響をインターネットを使った利用者意識調査を実施した結果,全体の避難時間が短縮されるということがわかっているならば,システムの誘導に従うという利用者が非常に多いことが判明した.すなわち,避難時間短縮の効果を明らかにしておくことが,システム実現の条件の一つであることが明確になった.

  • 研究成果

    (4件)

すべて 2016 2015

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 1件、 謝辞記載あり 2件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Evacuation Guidance Systems and Initial Response to Disaster2016

    • 著者名/発表者名
      Kayo IIZUKA,Yasuki IIZUKA
    • 雑誌名

      Proceedings of International Conference on Advances in Software, Control and Mechanical Engineering

      巻: Vol.1 ページ: pp.151-157

    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Agent Based Disaster Evacuation Assistance System2015

    • 著者名/発表者名
      Yasuki IIZUKA, Katsuya KINOSHITA, Kayo IIZUKA
    • 雑誌名

      Information Engineering Express International Journal

      巻: Vol.1, No.2 ページ: pp.41-50

    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [学会発表] Consideration of Initial Response to Disasters: Towards Effective Use of Evacuation Guidance Systems2016

    • 著者名/発表者名
      Kayo IIZUKA
    • 学会等名
      Conference on Science, Social Sciences and Management
    • 国際学会
  • [学会発表] 避難誘導システムの有効性についての考察2016

    • 著者名/発表者名
      飯塚佳代
    • 学会等名
      電子情報通信学会総合大会

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公開日: 2017-01-06   更新日: 2021-01-27  

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