研究課題/領域番号 |
25350736
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研究種目 |
基盤研究(C)
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研究機関 | 日本体育大学 |
研究代表者 |
近藤 智靖 日本体育大学, その他部局等, 准教授 (50438735)
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研究分担者 |
田附 俊一 同志社大学, スポーツ健康科学部, 教授 (30197389)
岡出 美則 筑波大学, 体育系, 教授 (60169125)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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キーワード | 国際情報交換 / ドイツ / 動きのある学校 / 学校プログラム / 学校外組織との連携 |
研究概要 |
平成25年度は、ドイツの「動きのある学校」プロジェクトに関わって、ドイツの小中学校のプログラムを調査することに留まらず、学校外組織との連携について調査をしてきた。具体的には、「動きのある学校」と保護者会や教育委員会、保険組合、地域スポーツクラブ等の学校外の組織がどのような関係しているのかについて調査をした。また、この取り組みの成果をどのように検証しているのかについて調査をした。 平成25年度の成果は、研究代表者並びに研究分担者共に渡独し、各分担地域を調査してきた。その成果の一例としてノルトライン・ヴェストファーレン州の結果(要点)を以下に示す。 1,同州における「動きのある学校」は、スポーツや健康といった問題のみならず、州の教育改革の一活動として位置づけられている。具体的には、学校プログラム活動(Schulprogramm)といった考え方の一つの取り組みとして位置づけられている。 2,教育委員会や保険組合、スポーツクラブとの連携は盛んに行われてはいるものの、財政的な援助はわずかであり、教育委員会からの補助金はほとんどない状態である。そのため、取り組みに向けての予算を確保する上で、学校長を中心として学校外の諸組織を訪問し、協賛金を得るような形をとっている。たとえば、アルミニといった卒業生の会があるが、そこからも金銭面の援助を受けている。また、地元大手企業や保険会社に学校長が訪問し、児童生徒達が健康であることのメリットを訴え、協賛金を得る活動をしている。 このように「動きのある学校」プロジェクトを推進していくにあたり、ドイツ全体の教育改革の動向や、プロジェクトを維持するための財政基盤や人的基盤などについて基礎的な調査を実施してきた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成25年度は、当初目標としていた現地調査に加えて、次年度以降に研究交流を進める人的繋がりができた年であり、概ね順調に進んでいる。
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今後の研究の推進方策 |
平成26年度は、前年度に進めてきたことを引き続き継続する。具体的には、ドイツにおける他州の状況把握をすると共に、情報を得られるネットワークを拡げていくなかで、ドイツ全体の動向を確認していく必要がある。 平成27年度は、まとめの年として、ドイツの有識者を招聘し、学校教育における「運動(動き)」の役割と位置づけについて、我が国の研究者と議論し、今後の我が国の学校教育の施策に対して議論ができるように進めていく予定である。
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次年度の研究費の使用計画 |
繰り越しを行った理由は、平成27年度に本研究に関わってドイツ人研究者を我が国に招聘する予定であり、その予算を事前に確保しておく必要があったからである。ドイツの「動きのある学校」プロジェクトが、我が国の学校教育を考える上で、一つの視点をあたえることは間違いなく、そのためには、研究のまとめの年にあたる平成27年度に我が国の研究者がドイツ人研究者とが情報を交流できるようにしていくことが必要不可欠であり、その予算を確保する必要がある。 平成27年度のドイツ人研究者招聘に向けて繰り越しておく必要がある。
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