| 研究課題/領域番号 |
25350806
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| 研究機関 | 独立行政法人日本スポーツ振興センター国立スポーツ科学センター |
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研究代表者 |
立谷 泰久 独立行政法人日本スポーツ振興センター国立スポーツ科学センター, スポーツ科学研究部, 研究員 (10392705)
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| 研究分担者 |
平木 貴子 日本大学, 経済学部, 助教 (00392704)
宇土 昌志 徳山大学, 経済学部, 講師 (10648588)
村上 貴聡 東京理科大学, 理学部, 准教授 (30363344)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | トップアスリート / 心理的競技能力 / 評価 |
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| 研究実績の概要 |
平成26年度は、平成25年度に行った研究結果を基にして調査項目の作成・精選を行い、トップアスリートの心理面を多面的かつ的確に評価するための尺度作成を目指し、アンケート調査を行った。調査項目の内容に関しては、前年度に行ったトップアスリートにおける心理面の自由記述調査の結果から、「自信」「モチベーション」「目標設定」「イメージ」「自己コントロール」「客観性」「自己への気づき」「集中力」「日常生活の管理」「自分を持っていること」の10領域を設定し、それぞれの領域を評価する項目を多数作成した。項目の作成に当たっては、スポーツ心理学の専門家5名（本研究の研究分担者3名を含む）によって議論され、各領域の名称から連想されるトップアスリートの心理特性を忠実に表現する形で作成された。その結果、トップアスリートの心理面を評価する106項目（各領域8-16項目、項目の評定は5段階の自己評定）を準備し、調査用紙を作成した。
次に、全国大会ベスト8以上の成績もしくは国際大会に出場経験を有するアスリート421名（男性264名、女性157名；平均年齢20.4歳）を対象にして、作成された調査用紙への回答を求めた。分析方法としては、まず因子分析を行う前に、項目の平均値から項目分析を行い、回答に偏向が見られる項目は削除した。また、本調査で作成された項目内容は、コミットメント、試合中の心理面、そして自己分析に関する内容に大別されるため、それぞれの側面ごとに分析を行った。因子分析（主因子法、プロマックス回転）を行った結果、コミットメントに関しては「目標設定」「モチベーション」「日常生活」の3因子9項目、試合中の心理面については「自己コントロール」「集中力」「イメージ」「自信」の4因子12項目、そして自己分析に関しては「一貫性」「客観性」「自己把握」の3因子9項目が抽出された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26年度に計画したトップアスリートの心理的側面を評価する項目内容を準備し、アンケート調査も実施したため、研究全体は順調に進展している。また、研究代表者が中心となって、研究分担者の役割分担も機能し、ミーティングや研究調査がスムーズに進んだ。アンケート調査で得られたデータについても、研究補助者による入力作業が順調に行えた。データ分析に関しても、共同研究者間で役割分担を行い、順調に分析を行うことができた。さらに、トップアスリートにおける心理的要素に関する尺度作成の研究結果を、2015年8月に行われる日本体育学会第66回大会で発表予定である（発表申込、予稿集送付済みである）。以上のことから、現在までの達成度は、「おおむね順調に進展している」と自己評価した。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでの2年間において、トップアスリートの心理的特徴をインタビュー調査とアンケート調査から明らかにしてきた。平成27年度は、作成された尺度項目の信頼性および妥当性を検証する。具体的には、構造方程式モデリングによる検証的因子分析ならびに適合度を検証し、構造的妥当性を検討する。次に、競技レベルが高いほど評定値が高いと予測されるため、各因子得点と競技レベルとの関連から、構成概念妥当性を検証する。また、「内的一貫性」の指標であるアルファ係数をもとに信頼性の検証を行う。続いて、尺度の「安定性」を検討するために、追加調査としてトップアスリートを対象とした縦断調査を実施し、尺度の信頼性を再度検証していく。
さらに、作成された尺度の標準化・実用化を検討する。すなわち、判定基準を作成し、実際の心理サポートの現場で活用できるよう検討を行っていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当該年度（平成26年度）の未使用分は、被験者が当初の見込みより少なく、被験者謝金とデータ入力等の人件費が、当初の見込みよりかからなかっため発生した。また、旅費についても、関連学会等が少なく、情報収集等が十分にできなかったため発生した。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度は、追加調査を実施するため、調査票の印刷代、データ入力にかかる費用、調査協力者への謝金などが必要となる。また、得られた結果について学会で発表し、研究調査に関して情報収集を行うために、学会参加への旅費が必要である。
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