| 研究課題/領域番号 |
25350841
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| 研究機関 | 兵庫教育大学 |
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研究代表者 |
西岡 伸紀 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (90198432)
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| 研究分担者 |
小川 和久 東北工業大学, 公私立大学の部局等, 教授 (00224098)
鬼頭 英明 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (90161512)
竹西 亜古 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (20289010)
有園 博子 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (70282366)
森 良一 国立教育政策研究所, その他部局等, 研究員 (50515210)
島田 貴仁 科学警察研究所, その他部局等, その他 (20356215)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 意思決定 / 熟慮型 / 危険行動 / 関連性 / 中高生 |
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| 研究実績の概要 |
研究の目的は，意思決定能力尺度の開発，危険行動項目，関連要因等の確定，それらの項目を用いた中高生の全国調査であった。尺度開発に関わり，思春期の危険行動と意思決定に関わり新情報が得られた。すなわち，思春期の意思決定能力のアセスメント(Fishhoff B, 2008)，リスクテーキングの意思決定の影響要因(Rivers SE,et.al, 2008)，健康リスクに関する意思決定(Gerrard M,et.al, 2008)等であり，それらを分析した。その結果，現実的には，想起される選択肢は多様ではなく限定的であること，意思決定過程には対人関係を含む社会的要因，情緒的要因が影響すること，特に直観型の意思決定では情緒的要因の影響が強いことが明らかになった。以上から，熟慮型の意思決定の特性が明確なり，多様な選択肢の列挙に関する項目の設定や表現への留意，社会的要因や情緒的要因に対する意識や対処の項目を含む必要が示唆された。また，危険行動の項目では，新規性追求と危険行動の機会との関連が明らかになっており(Boyer TW, 2009)，機械調査の必要が示唆された。
以上の結果を踏まえ，平成27年度全国学校保健安全研究大会（約1300名参加）において，招待講演「子供たちの意思決定能力を育てる」を行った。さらに，平成27年度学校環境衛生・薬事衛生研究協議会（約400名参加）等において薬物乱用防止に関する講演を行った。以上の講演内容は報告書にまとめられた。
中高生を対象とした意思決定能力の全国調査について，調査票は開発途上にあるものの，類似調査を経験した業者に調査方法上の課題，経費等を確認した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
直接の原因は，意思決定能力，危険行動，関連要因の調査票の作成が遅れていることによる。すなわち，危険行動やリスクテーキングと意思決定の関連性に関する新規の研究が見出され，2001年に作成された熟慮型意思決定能力の質問項目の拡大や再検討が必要になり，新規研究を参考に項目の修正を図っている。
また，危険行動の調査に関わり，より綿密な倫理的配慮の必要となり，複数の中学校，高等学校の管理職と打ち合わせ，配慮の具体策について検討している。関わって，危険行動の調査項目が増えると，調査拒否や小差時のトラブルの危険性が高まるため，項目を必要最小限に留める予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
意思決定能力，危険行動，衝動性，新規性追求の項目はほぼ収集，整理された。今後，7月に中学生対象の予備調査を行う（調査協力校は確定済み）。その結果を踏まえ，調査票を改訂する。一方，全国調査の調査協力を依頼する中学校，高校の選定を進める。調査票が完成したならば，11月以降，調査依頼，調査承諾校の整理，調査実施を進め，2017年1月までに調査票を回収し，データ入力を進め，3月までに粗集計を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
昨年度は，調査票開発が遅れ，中高生を対象とした全国調査の実施ができず，経費は全く使用しなかった。そのため，科研費の期間を予定より1年間延期し，平成28年度までとした。今年度は，残額を使用し，全国調査を実施する。
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| 次年度使用額の使用計画 |
50,000円：意思決定能力，危険行動，衝動性，新規性追求等からなる調査票案の予備調査の実施，データ入力，分析，集計を実施（2016年7-8月）
2,700,000円：業者に委託し，全国調査の調査協力校の選定，調査依頼，調査承諾校の整理，調査実施，調査票回収，データ入力，粗集計を実施（2016年9月-2017年3月）
200,000円：調査作業に関わる資料整理，調査過程の記録，租集計結果の作表，作図（2016年6月-2017年3月）/ 23,626円：消耗品
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