| 研究課題/領域番号 |
25350865
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 桃山学院大学 |
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研究代表者 |
高橋 ひとみ 桃山学院大学, 法学部, 教授 (40149787)
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| 研究分担者 |
衞藤 隆 東京大学, 教育学研究科(研究院), 名誉教授 (20143464)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 情報化社会 / 学びのセーフティネット / 視覚情報 / 定期健康診断 / 遠見視力検査 / 近見視力検査 / 学習能率 / 幼児健康診査 |
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| 研究概要 |
学校保健安全法施行規則第6条において、学校では「幼児・児童・生徒は、毎学年定期に視力を検査する」ことになっている。その方法や技術的基準については、「児童生徒の健康診断マニュアル」の中に「学校における視力検査は、学習に支障がない見え方（視力）であるかどうかの検査である」と明記している。すなわち、学習をする上で支障となる視力の障害ないし状態を、学年当初に把握し、異常や疾病の疑いがある子どもには医療機関を受診できるようにすることが健康診断時に行う視力検査の目的である。「学習に支障ない見え方（視力）」を検査するなら「黒板の文字を判読する」遠見視力検査に加えて「教科書・コンピュータ画面の文字を判読する」近見視力検査が必要である。
しかしながら、現在、学校の視力検査では遠見視力検査しか行われておらず、近見視力不良者は放置されている。そのため、「近くを見る視力」に問題があるにもかかわらず、「能力がない」「集中力がない」「根気が続かない」「努力が足りない」と思われている子どもの存在が危惧される。
高橋らは、現行の遠見視力検査では発見できない近見視力不良者の「割合」および「学習能率との関連」を報告し、近見視力検査の導入を提言してきた。さらに、遠見視力検査・近見視力検査に加えて屈折検査・調節効率検査を行い、「学習に支障をきたす見え方」の実態を明らかにし、「全ての子どもに学習の機会を保証する」には近見視力検査が必要なことを検証してきた。
政府はICT教育を推進し、「2019年度までに、全ての児童生徒に情報端末を配備する計画」を打ち出している。ICT教育を推進するうえで、教育現場での近見視力検査の実施は必要不可欠な条件と考える。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
近年、VDT学習が導入され、近見主体の学習形態へと変化してきた。現代の学習にとって、5メートルの距離から視標を判別する能力（遠見視力）のみでは、学習の機会（内容）は保証されないと考える。「読書、パソコン操作などの近業を可能とする眼の働き」をみるには、どのような検査が適切かという観点から見直すことが重要である。
高橋らは、遠見視力検査と近見視力検査に加えて屈折検査および調節効率検査を実施し、屈折度が弱度のために遠見視力検査では発見できない遠視系屈折異常の子どもの存在を確認した。また、調節機能不良のために「見えたり」「見えなかったり」する子どもの存在も確認された。さらに、中等度・強度の遠視は、幼児健康診査・就学時健康診断の視力検査で発見されており、学校の視力検査では弱度遠視の発見が主要課題であることが判明した。
遠見視力検査に加えて近見視力検査を行なうことにより、弱度の遠視系屈折異常者や調節機能不良者を発見する機会が増加する。また、近見視力検査では両眼視力検査も行うので、一部の視機能不良の発見にもつながる（基盤研究C：平成22年度～平成24年度）。これらの研究結果を踏まえ、学校健康診断の視力検査において近見視力検査を実施するなら、「眼の問題を有する子どもに、学習の機会を保証することが可能である」ことを、学会発表・論文発表、さらに文部科学省担当官にも提言してきた。
文部科学省は、10年ごとに「学校健康診断項目の見直し」を行っている。「今後の健康診断の在り方等に関する検討会（第7回）」（2013年8月15日）において、眼科専門領域の代表者を招聘してヒアリングが行われた。その中で、「学校長と学校眼科医の了解があれば、近見視力検査の実施は可」との発言があった。消極的ではあるが、学校長と学校眼科医の裁量により、教育現場で近見視力検査が行われることになった。
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| 今後の研究の推進方策 |
視力検査に加えて実施した屈折検査・調節効率検査の結果から、「学習に支障がある見え方」の子どもが多数存在していることが確認された。さらに、調節緊張の状態で過ごす児童が約半数いることが明らかになっている。調節緊張状態が継続すると調節機能が低下し、焦点を合わせることが困難になり、視力低下を招く。近見視力と調節効率には関連性が示唆されている。また、「多数存在している弱度遠視」の発見には、近見視力検査が有効である。
さらに、健康診断後に眼科医院を受診した子どもの精密検査結果を解析し、「多様な「視力の問題」を有する子ども」の実態を明らかにした。現行の遠見視力検査のみでは、多様な「視力の問題」を抱える子どもの対処は不可能である。しかしながら、スクリーニングとして行われている学校健康診断に、屈折検査や調節効率検査を導入することは難しく、費用や技術の面でも困難を伴う。近見視力検査なら、現行の遠見視力検査との違いは「視標と距離」のみなので、容易に導入可能である。
2013年に文部科学省は「今後の健康診断の在り方等に関する検討会」（計9回）を開催し、消極的ではあるが、「学校長と学校眼科医の裁量により、近見視力検査が行われる」ことになった。しかしながら、「教育現場では近見視力を知らない教師が多い」のが実情である。
政府はICT教育を推進し、「2019年度までに、全ての児童生徒に情報端末を配備する計画」を打ち出している。ICT教育を推進するうえで、教育現場において近見視力検査の実施は不可欠と考える。
今後、全国的な近見視力検査の啓発活動により、「近見視力検査の意義と有効性」に加えて「近見視力検査の方法」を養護教諭や保護者に知らせ、教育現場への普及を図る。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
もともと、近見反応測定装置「Triiris」の購入が希望であったが、高価なため、予算内での購入は無理であった。これに代わり、「BIMUTASII」（￥1,500,000)による実験を考えて予算に計上した。しかしながら、当該年度に、近見反応測定装置「Triiris」の新製品として両眼解放定屈折近点計「D'ACOMO」が発売（￥1,150,000)された。近見反応測定装置「Triiris」の簡易版のため、価格は予算内であり、スクリーニングとしての使用なら、むしろ近見反応測定装置「Triiris」より使いやすいことが判明した。そこで、「BIMUTASII」の購入を取りやめ、両眼解放定屈折近点計「D'ACOMO」を購入したため、残額が生じた。
今回購入した両眼解放定屈折近点計「D'ACOMO」により、学校健康診断においてスクリーニングとしての近見視力検査と近点計測を行うことが可能になった。そこで、次年度は、可能な限り多くの学校健康診断の場で、近見視力検査に加えて近点計測を実施し、近見視力不良と近点の関連を明らかにするためにデータ収集を行う。そのための旅費として使用する。
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