| 研究課題/領域番号 |
25350866
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 関西福祉科学大学 |
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研究代表者 |
大川 尚子 関西福祉科学大学, 健康福祉学部, 准教授 (70369685)
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| 研究分担者 |
倉恒 弘彦 関西福祉科学大学, 健康福祉学部, 教授 (50195533)
吉田 俊子 宮城大学, 看護学部, 教授 (60325933)
平田 まり 関西福祉科学大学, 健康福祉学部, 教授 (90173244)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 教職員 / 疲労 / 自律神経機能 / ライフ顕微鏡 |
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| 研究概要 |
【目的】学校教職員の疲労病態を調査し、疾病予防プログラムの構築に活用できる疲労の客観的な特徴を明らかにする。
【対象及び方法】2013年に疲労調査を希望した大阪府A市教職員252名（男性111名、女性141名、年齢42.3±13.2歳）を対象とした。調査結果は、東日本大震災被災地域の宮城県B市教職員430名（男性220名、女性210名、年齢41.9±11.2歳）、関西在住の健常者53名（男性25名、女性28名、年齢40.1±5.1歳）との結果と比較した。調査は、問診票を用いた自覚症状調査とともに、自律神経機能評価、睡眠・覚醒リズム解析を実施した。
【結果】A市教職員は、自覚症状調査では、健常者と比較して身体的疲労、精神的疲労、総合的疲労尺度のすべてが有意に上昇しており、強い心身の疲労を自覚していることが明らかになった。睡眠・覚醒リズム解析では日中の活動量の低下、いねむり回数の増加が認められ、自律神経機能解析でも、交感神経系の相対的な過緊張状態がみとめられた。A市教職員とB市教職員には有意な差はみられなかった。
【考察】A市教職員では、学校という職場環境ストレスが、自律神経系の異常と自覚的な心身の激しい疲労の誘因となっている可能性が明らかになってきた。B市教職員では、震災ストレスに伴う自律神経系の異常が自覚的な心身の疲労と結びついていることが判明した。現状では、どちらもメンタルヘルス障害に陥るリスクが高いと思われ、今後、継続して客観的な評価を行うことにより、疾病予防に向けての支援を行うことが望ましい。
【今後の予定】来年度は引き続き、メンタルヘルス障害にて休職率が高い都道府県の教員とともに、極めて休職率が低い都道府県の府県での調査を実施し、どのような客観的な変化が教職員の休職のリスクファクターになっているのかなどについても調査を行う予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2013年度は、休職率が高い地域（大阪府A市）と東日本大震災の被災地域（宮城県B市）の教職員を対象に調査を実施し、検査に異常がみられた教職員に対しては、メンタルヘルスの講習会を開催し、おおむね順調に進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
2014年度は、休職率が高い地域と低い地域の教職員における健康状態の特徴の違いを明らかにし、客観的なバイオマーカーにて異常がみられた教職員に対しては、その知見を生かしメンタルヘルスの講習会を実施して、疾病予防に向けての支援を実施する予定である。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
平成26年度は、休職率が極めて低い地域の教職員も追加して調査対象校を増やし、平成25年度に実施した問診票を用いた健康評価、自律神経機能評価、睡眠・覚醒リズム解析を実施する予定である。
調査のための旅費や、睡眠・覚醒リズム解析アルバイト、データ入力アルバイト等に使用する予定である。
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