| 研究課題/領域番号 |
25350942
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| 研究機関 | 共立女子大学 |
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研究代表者 |
白川 佳子 共立女子大学, 家政学部, 教授 (20259716)
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| 研究分担者 |
無藤 隆 白梅学園大学, 子ども学部, 教授 (40111562)
原 孝成 鎌倉女子大学短期大学部, 初等教育学科, 教授 (10290636)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 読み書き能力 / 小学校１年生 / 文字環境 / 幼児教育 |
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| 研究実績の概要 |
１．読み書き能力検査（２班）：平成25年度に調査を依頼して承諾書を得ることができた研究協力校の中から、大規模校４校（１年生在籍数410名）を対象に、読み書き検査を郵送し、小学校３校から小学校１年生322名分のデータを得ることができた。実施時期は平成27年１月～３月であった。
２．家庭の文字環境に関するアンケート調査（２班）：家庭環境の影響を調べるために、児童の保護者を対象に家庭の文字環境（塾・通信教育を含む）に関するアンケート調査を実施した。対象者は、読み書き能力検査（２班）の調査対象者の保護者であった。実施時期は、平成27年１月～３月であった。保護者アンケートの対象者は322名であった。
３．幼児教育施設の文字環境に関するアンケート調査：平成25年度に実施した読み書き能力検査（１班）の対象児童の出身園203園を対象に、幼稚園や保育所における文字環境のアンケート調査を実施した。実施時期は、平成26年6月であった。101名の保育者から回答を得ることができ、回収率は49.8%であった。
４．幼児教育施設の文字環境に関する視察とインタビュー調査：平成25年度に実施した読み書き能力検査（1班）の調査対象児の読み書き検査の成績を出身園ごとに集計をし、平均値が高かった幼稚園１園と保育所１園を選出し、園の文字環境を調べるために保育視察と保育者へのインタビュー調査を実施した。調査実施日は、平成27年２月であった。
５．データ入力作業：幼児教育施設の文字環境に関するアンケート調査の調査協力者101名分のデータ入力については科研アルバイトに入力作業を依頼し、すべての入力が完了した。また、幼児教育施設の文字環境に関するインタビュー調査のデータ入力についても科研アルバイトに入力作業を依頼し、全ての入力が完了した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究計画では、読み書き能力検査（１班）と読み書き能力検査（２班）の研究協力者を各600名計1,200名としていたが、平成25年実施の研究協力者が973名と計画していたよりも多くのデータを得ることができたため、平成26年度は大規模小学校を中心に調査を実施し、322名からデータを得ることができ、読み書き能力検査（１班）と読み書き能力検査（２班）を合わせて1,295名から調査データを得ており研究計画の予定調査対象数を達成することができた。
次に、家庭の文字環境についての保護者アンケートに関しても、当初の計画では、平成25年度に600名としていたが、計画していたよりも多くの小学校から承諾書を得ることができたおかげで、773名分を回収することができ、平成26年度に回収した322名のデータを合わせて、1095名の調査データを得ることができた。研究計画の予定調査対象数1,200名には少し達していないが、統計的な分析をするにあたって十分なデータ数であると考えられる。
幼児教育施設の文字環境についてのアンケート調査については、当初の研究計画では平成25年度と平成26年度に分けてそれぞれ実施することになっていたが、平成25 年度に小学校から全データを回収できたのが３月末であったため、児童の出身園データを整理することができず、平成26年度に実施した。２班に分けて実施する計画であったが、対象園の対象者が同一である可能性が高いため、平成26年度の実施のみに変更した。
幼児教育施設の文字環境の視察およびインタビュー調査については、当初の計画では児童の読み書き能力が高い園と低い園を数園抽出して訪問する予定であったが、今回は読み書き能力が高い園２園のみの視察が終了した。
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| 今後の研究の推進方策 |
（今後の推進方策）
今年度は、幼児教育施設の文字環境についての視察を引き続き実施する予定である。また、読み書き能力検査（２班）と家庭の文字環境のアンケート調査（２班）のデータ入力を行い、すべてでのデータを結合して分析を行う計画である。
小学校教諭へのインタビュー調査については、読み書き能力検査（１班）の中で成績の良かった学校を抽出し担任へのインタビューを実施する計画である。
研究成果の報告については、今年９月にヨーロッパ幼児教育学会(EECERA)において研究発表をしたのち、日本保育学会の「保育学研究」に研究論文を投稿する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成26年度の未使用見込額は、研究代表者の白川が13,653円、研究分担者の原が18,060円の合計118,060であった。当初の使用計画では、白川がビデオカメラとプロジェクタを購入予定であったが、幼稚園や保育所の視察の際にビデオカメラを使用しないことになり、来年度に持ち越しとなった。また、研究分担者の原の使用計画では、旅費として250,000円を計上していたが、日程の調整がつかず海外学会に参加することができず、データ分析に必要であるモバイルPCの購入に変更したためである。
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| 次年度使用額の使用計画 |
研究代表者の白川の残高13,653円については、幼稚園や保育所の視察のためにビデオカメラとプロジェクターの購入資金の一部に充てたいと考えている。また、研究分担者の原の残高18,060円については、平成27年9月にスペインのバルセロナ自治大学にて開催されるヨーロッパ幼児教育学会(EECERA)への旅費として使用する予定である。
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