| 研究実績の概要 |
平成27年度は，平成26年度に研究協力園と共有することができた幼児の体力・運動能力の測定データを利用して，データ特性（分布の正規性の確認や外れ値の有無の確認および除外など）について検討した後，評価基準値を作成する予定であったが一部計画を変更した．理由は，平成26年度に支援した研究協力園合計27園の内，１園を除く他の研究協力園から継続した支援の強い要望が出され，支援を継続することは評価基準値を作成するための標本数が大幅に増えることおよび支援のプロセスを検証しシステム化するためのより多くの資料・情報を得ることができると考えたためである．
具体的には，幼稚園私立2園，保育園公立11園および私立13園の合計26園に支援を継続し，２年間の合計で1,900名以上の幼児の体力・運動能力データを共有することができた．今後，評価基準値の作成を早急に進める予定である．なお，公立保育園に対しては平成26年度と同様に測定用具・器具の貸し出し支援までで，園児のデータは個人情報の保護の点から共有ができなかった．このような保育現場における問題点や評価基準値作成前までの支援のプロセスは資料論文として公表した．
学会発表については，平成25年度に実施した調査結果をまとめ，保育現場における体力・運動能力の測定と評価の実施環境についての調査結果は日本保育学会第68回大会(椙山女学園大学)，保育現場における体力・運動能力測定の実施と普及に関与する要因についての研究成果は日本体育学会第66回大会(国士舘大学)でポスター発表した．また，保育現場における体力・運動能力の測定と評価の支援の試みについての実践内容は第16回日韓健康教育シンポジウム(関西学院大学)でポスター発表した．
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