| 研究課題/領域番号 |
25370617
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| 研究機関 | 茨城大学 |
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研究代表者 |
永井 典子 茨城大学, 人文学部, 教授 (60261723)
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| 研究分担者 |
綾野 誠紀 三重大学, 教養教育機構, 教授 (00222703)
中西 貴行 獨協大学, 経済学部, 准教授 (10406019)
岡田 圭子 獨協大学, 経済学部, 教授 (90316274)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 英文法教育 / 明示的教育方法 / 日英語比較 / 項構造情報 / 関係節 |
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| 研究実績の概要 |
平成27年度は、日本語を母語とする英語学習者にとって習得が困難だと考えられる文法項目を英語の誤用データを基に特定し、それらの文法項目の習得が困難になっている原因を日本語の特性と比較し、検討した。特に3つの文法項目、動詞の項構造情報、関係節、受動態それぞれについて論文を執筆し、学会等で口頭発表を行った。
まず、動詞の項構造情報の習得に関しては、日本語に許容されるゼロ代名詞の使用の転移により、顕在化しなければならない英語動詞の項が明示されず、結果的に誤った英文を産出していることを指摘した。さらに、この問題を解決するための明示的教授法を考案し、”What should be explicit in explicit grammar instruction?”と題する論文を執筆した。本論文は、学術誌Language Learning in Higher Education 5(1)に掲載された。次に、英語の関係節の習得に関して、日本語と英語の関係節の違いから起こると予想される英語の関係節の習得の難しさについて、JACET2015、及び神田外国語大学で開催されたワークショップで口頭発表を行った。また、英語の受動態に関しては、日本語に存在する2つのタイプの受動態と英語の受動態を比較し、その違いを明示的に教える教授方法について、CercleS2016で発表する準備を行った。
上記以外の研究として、日本の中等教育における英語文法教育を中学校及び高等学校の指導要領を基に検証し、その結果の一部を「『中学校学習指導要領』の検証―新たな英語文法教育を目指して―」と題する論文としてまとめ、長谷川信子（編・著）の『日本の英語教育の今、そして、これから』に掲載された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成27年度には、計画していた研究計画を順調に進展させることができた。平成26年度までに行った研究をさらに発展深化させ論文にまとめ、国際学術誌に掲載された。また、これらの成果は国際学会、ワークショップ等で発表することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度にCercleS(ヨーロッパ高等教育外国語教育連合）が主催する国際学会かワークショップで成果発表を予定していたが、CercleSの国際学会は、隔年開催のため、平成27年度は開催されなかった。また、毎年開催されるワークショップは、勤務校の業務のため出席することができなかった。
よって、平成28年度にXIV CercleS International Conference(イタリア、University of Calabria で開催）ですでに発表が受理されているので、成果発表を行う予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成27年度にCercleSの国際学会か、ワークショップで平成27年度までの研究成果を発表する予定にしていた。しかし、CercleSの国際学会が隔年開催のため、平成27年度は開催されなず、また、CercleSのワークショップは、6月末に開催され、勤務校の業務のため参加できなかった。よって、海外での成果発表に予定していた旅費を次年度に繰り越す必要がある。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成28年9月22日から24日に開催される第14回CercleS国際学会での発表が受理され、本国際学会で発表するための旅費として使用する予定である。
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