研究課題/領域番号 |
25370669
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研究種目 |
基盤研究(C)
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研究機関 | 関西大学 |
研究代表者 |
山崎 直樹 関西大学, 外国語学部, 教授 (30230402)
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研究分担者 |
中西 千香 愛知県立大学, 外国語学部, 准教授 (50548592)
西 香織 北九州市立大学, 外国語学部, 准教授 (70390367)
植村 麻紀子 神田外語大学, 外国語学部, 准教授 (70512383)
鈴木 慶夏 釧路公立大学, 経済学部, 准教授 (80404797)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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キーワード | コミュニケーション文法 / コミュニケーション・ゴール / 逆向き設計(Backward Design) / レアリア(Realia) / 主題中心単元(Thematic Unit) |
研究概要 |
計画調書に述べた2013年度の計画「逆向き設計によるコミュニカティブな中国語能力のためのコミュニケーション・ゴールの設定」に向けて、メンバーがそれぞれが主に下記の活動を行った。 山崎はNHK教育TVの『テレビで中国語』のために11の主題中心単元(Themattic Unit)を設けたテキストを執筆し、この方法が初級段階から実行可能なことを示した。また、山崎と植村は、この番組の収録において「成果物を作って、あるいは成果物となるパフォーマンスを行って、コミュニケーション目標に達成したことを証明する」タイプのプロジェクト型教育を実践し、このアプローチが有益であることを示した。 中西は、日常に存在する文化的産物(レアリア)から中国語学習を始めるアプローチを追求し、コミュニケーション・ゴールの設定における文化領域と言語領域の関わりに関する一連の成果を挙げ、文化的知識の学習が言語構造の学習にどのような指針を与えうるかについて一定のパースペクティブを与えた。 鈴木は、言語構造(文型)の習得においてもコミュニカティブなゴールからの逆向き設計(Backward Design)が有効であることを証明する一連の成果を挙げ、逆向き設計を言語学習に組み込むことの理論的基盤を確かなものにした。 西は、コミュニケーション・ゴールの設定に際し言語領域と文化領域の双方の学習項目の選定に理論的基盤を与えるべく、語用論的研究、とくにポライトネス・ストラテジーに関する研究を継続し、一連の成果を挙げた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当課題の最終目標の1つである「コミュニケーション・ゴールとコミュニケーション文法」の対応づけに向けて、「コミュニケーション・ゴール」とはどのような目標であるべきか、そこに至るにはどのような学習項目が含まれるべきかについて、2013年度は、メンバーそれぞれが、これまでの蓄積をベースにして研究活動を継続してきた。当初の予定は、このゴールを1年間のコースデザインを可能にする程度には蓄積する予定であったが、それはまだ完成していない。 しかし、2013年度に行われた議論により、「コミュニケーション文法」がいかなる姿をした文法であるかを考えつつ、同時進行でゴールを設計したほうが効率的であるとの合意が形成された。これを受けて、年度末には、「コミュニカティブな中国語教育のための文型と語彙の資料、そこに文化的視点、語用論的視点を加え、言語体系の認知を容易にすべく構造化されたもの」のあるべき姿を徹底的に議論し、どのような完成形が理想的であるかと、今後、どのメンバーがどのような手順でこの資料のための研究を進めていくかについて、具体的なイメージを共有することができた。そして、即座に、上述の資料の試作に向けた活動を開始した。 以上を綜合して考え、当課題の研究はおおむね順調に進行していると判断した。
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今後の研究の推進方策 |
(1) 2014年度は「コミュニカティブな中国語教育のための文型と語彙の資料、そこに文化的視点、語用論的視点を加え、言語体系の認知を容易にすべく構造化されたもの」に一応の形を与え、2015年度(最終年度)の完成に向け、活動をする予定である。 (2) 中間報告として2015年3月に開催される『言語教育エキスポ2015』で試作品を発表する予定である。このエキスポのエントリーが11月に行われるため、11月までには試作の形を整えるべく、メンバーそれぞれが『外国語教育のめやす2012』(国際文化フォーラム)のコミュニケーション能力指標にある15の話題領域からいくつかの領域を選び、そこに含まれる目標達成に必要な学習項目のうち文型・語彙を中心に必要項目を選定する作業を進める。 (3) 最終年度の2016年秋季に開催される日本中国語学会において、ワークショップの開催を申請し、上述の資料の完成形を公表する予定である。
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次年度の研究費の使用計画 |
以下の(1)(2)(3)の理由に拠る。 (1) 当初の計画では、研究分担者を1人増やす予定であったが、分担者候補の研究者の職場の移動とそれに伴うさまざな用務のため、増員が不可能になった。(2) 当初の計画では、初年度より公開のセミナー等を開催し、成果を共有する予定であった。しかし、2014年に予定していた作業を前倒しで実施するため、公開のセミナーは行わなかった。それにより、会場費、記録用機器購入費、会場用務補助の人件費が不要になった。(3) メンバーの会合は、学会等参加に合わせて行うか、電子的通信手段によって行われることが当初の予定より多かった。 2014年度は、具体的作業を進行させるため、共同作業のための会合が2013年度より多くなることが予想される。また、2014年度の作業は、学会等での研究発表に好適な性質の作業であるため、メンバーそれぞれの学会参加費も増加することが予想される。また、2014年の作業では、インフォーマントを使用する調査、フィールドワークの実施も予想される。
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