| 研究課題/領域番号 |
25370674
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 研究機関 | 広島工業大学 |
|---|
研究代表者 |
安部 由美子 広島工業大学, 工学部, 准教授 (00592346)
|
|---|
| 研究分担者 |
益子 行弘 浦和大学, 社会福祉学部, 講師 (40550885)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
|
| キーワード | e-ラーニング / コンピューター支援学習 / 英語教育 |
|---|
| 研究概要 |
本研究では、同期型CSCLの2つのツール（テキストチャットとビデオチャット）を活用した国際協調的外国語学習において、社会的存在感を高める特性とその学習効果、及び学習が行われた相互作用の状態を検討することを目的とした。フィリピン人学生と日本人の英語学習者を対象に、媒体により、２群に分け、比較調査を行った。 本年度は、研究の前提条件となる以下の要件を満たすための仕組みとして、学習支援「moodle」を使用したeラーニング型学習管理システム(LMS)を構築し、初年次調査を行った。日本人大学生とフィリピンの大学生からなるボランティアグループによるCMC講義を調査フィールドとした。スカイプを利用した英語でのやり取りを、25年10月に開始し、実験を行った。
本年度の調査内容は、LMSを用いた同期型CSCLのツールを利用し、まず、社会的存在感 および同期型CSCLに対する満足度、学習者の活動意識について、両メディア・グループ間（画像・文字によるテキストのメディア、ビデオメディア間）にどのような違いがみられるかを調査し、同期型CSCLツールに関して、社会的存在感を高める特性とその学習効果、及び学習が行われた相互作用を検証した。また、メディアの違いが、社会的存在感や満足度にどのような影響を及ぼすのか、受講者の意識調査についても検討した。
実験データから、テキストチャットやビデオチャットを使った国際協調学習においては、学習者が相互に事象を批判的に考え、対話し、議論をすることで、事象をさらに深く考え進められていた。どちらのツールにおいても対話の共同体を教室の中に作り上げることにおいて外国語学習において有効である可能性があることがわかったが、ネット環境において改善すべき点がいくつか見つかったため、次年度以降は、ネット環境やツールの改善を行い、研究協力者を増やしながら、今後さらに検証していく必要がある。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
実験データから、テキストチャットやビデオチャットを使った国際協調学習においては、学習者が相互に事象を批判的に考え、対話し、議論をすることで、事象をさらに深く考え進められていたことがわかった。どちらのツールにおいても対話の共同体を教室の中に作り上げることにおいて外国語学習において有効であることなどを今年度は明らかにできた。したがって当初の予定通り順調に遂行していると判断している。
|
| 今後の研究の推進方策 |
両ツールにおいても対話の共同体を教室の中に作り上げることにおいて外国語学習において有効である可能性があることがわかったが、ネット環境において改善すべき点がいくつか見つかったため、次年度以降は、ネットワークの環境やツールの改善を行い、研究協力者を増やしながら、今後さらに検証していく必要がある。
次年度は、前年度25年度の結果について、それら結果が生じた要因の検討を行う。前年の結果である『英語学習に対する満足度』や『学習成果』、『調査協力者の社会的存在感』を従属変数とし、独立変数として調査協力者の属性（男女、本人の学習意欲、PCの利用頻度、期待度、理解度など）を複数設定して分析を行うことで、25年度に行った従属変数と独立変数との間の関係を説明する。26年度は、以下の仮説、『学習者の特徴、男女、学習意欲、期待度、理解度、PCの利用頻度により、同じメディア間でも学習成果が異なる』について明らかにする。フィリピンの学生と日本人大学生に対しての受講者意識（アンケートによる尺度調査）を行い、独立変数（男女、本人の学習意欲、PCの利用頻度、期待度、理解度など）のうち、どれが従属変数（満足度や社会的存在感）に影響したかについて調査する。独立変数間の関係性を調べる場合は判別分析、相関性を調べる場合は相関分析（変数が量的変なので、ピアソンなど）によって、調査する。さらに、実験前後において、2群の日本人被験者が、それぞれ、どの分野（音声面・文法力・聴力・会話力など）で、学習効果があるかを詳しく調査するため、データー分析、統計処理を行う。
|
| 次年度の研究費の使用計画 |
当初予定していた旅費が抑えられため、繰越金が生じた。
繰越金を含めた次年度分については、今後の実験調査・分析にかかる費用、及び発表のための旅費などに効果的に使いたい。
|
