研究課題/領域番号 |
25370686
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
研究機関 | 宇部工業高等専門学校 |
研究代表者 |
南 優次 宇部工業高等専門学校, 一般科, 准教授 (40249850)
|
研究分担者 |
福地 賢治 宇部工業高等専門学校, 物質工学科, 教授 (00117235)
吉田 政司 宇部工業高等専門学校, 機械工学科, 教授 (10370024)
田川 晋也 宇部工業高等専門学校, 経営情報学科, 准教授 (40435459)
|
研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
|
キーワード | 国際情報交換 / 環境第一主義 / オノン川保全活動 / アムール川保全活動 / 溶存鉄 / 魚付林 / PDCAサイクル |
研究概要 |
H25年4月22日から29日まで宇部高専で海外インターンシップを実施したロシアの学生の活動記録をパワーポイントで作成した。これをもとにして、H26年4月20日から29日までの活動記録も作成した。H26年2月末から、相互交流対応を国際交流室が引き継いだ。正式にe-mailアドレスを発行し、ロシアのコムソモルスクナアムーレ工科大学国際交流室と交流室間の事務連絡が開始した。H25年9月15日に、アムール川が洪水となり、過去最高の水位上昇(9m以上)を記録した。そのため、6月から準備していた派遣事業のキャンセルに追われた。危機管理の具体例として、作成予定の教科書の題材が用意できた。通信手段の確保、SNS活用などは、危機管理に有用であることを教科書に表現できると実感した。 H25年9月13日から21日までモンゴル科学技術大学研究教育開発支援センター担当教授と科研分担者が研究打合せを実施した。ウランバートルの水事情、セルべ川調査を実施した。またH26年度に実施予定のオノン川源流調査のための日程、必要経費などの打合せを実施した。ウランバートル近郊に建設予定の貯水池、トーラ川沿いの取水施設など、水管理に関するグランドデザインも調査予定である。 H25年7月14日から19日まで宇部高専で海外インターンシップを実施した韓国の学生の活動記録をパワーポイントで作成した。また、H25年8月24日から9月14日まで釜山で実施した宇部高専学生の交流活動記録を作成した。 H25年度は、韓国語が表音文字として有意性を持つことを確認した。また、釜山市の10大プロジェクトに関する意見交換を実施し、大阪・横浜同様の海洋ハブ都市建設を2020年完成目指して展開していることをまとめた。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
初年度の核となる作業は、相互交流プログラム改善である。その意味で、H25年4月20日から29日KnASTUの学生3名がUNCTで実施した海外インターンシッププログラムは、DIT及びHITWHの学生交流プログラムに適用可能なものとなっている。また、UNCTの国際交流室用に、公的メールアドレスが発行されたので、今後は国際交流室相互のメール交換作業が継続され、記録が残る。交流活動のPDCAサイクルの持続可能性が期待できる形となった。 モンゴルの首都ウランバートル市街を流れるセルべ川に関する意見交換を実施した。また、アムール川源流オノン川保全活動予備調査を来年度実施するための意見交換もできた。モンゴル科学技術大学研究教育開発支援センター担当教授とともに作業を展開できることが期待できる。 アムール川の洪水に直面し、交流派遣事業のリスク対策についても学ぶことが出来た。環境保全技術者育成用英文テキスト作成に必要な知見を得られた。通信インフラ、ネット環境は不可欠である。KnASTUは、日本語で発表出来る学生を派遣するなど、柔軟な対応ができることもわかった。
|
今後の研究の推進方策 |
環境保全活動に必要な水の確保に関するグランドデザインの有無を調べる。また、アムール川源流オノン川保全活動調査を実施する。モンゴル科学技術大学研究教育開発支援センター担当教授とともに作業を展開する。現地で負担の多い作業を実施する担当教授を支援する方法を模索する。 アムール川の洪水、汚染など、交流派遣事業のリスク対策に関する意見交換をする。環境保全技術者に必要な通信インフラ、ネット環境について意見交換する。KnASTUは、日本語で発表出来る学生を派遣するなど、柔軟な対応ができることもわかったので、相互交流のメリットを生かすプログラムを開発、改善する。 釜山市が計画・実施中の10大プロジェクトの進展により、2020年頃には、800万人規模の海洋ハブ都市が出現する。受け皿が大きくなるので、釜山市で、英語を使って、ロシア語・中国語・日本語を学べるような環境も想定して作業を進める。また、キメ空港の海上移動、高速道路網の整備、ユビキタス環境整備が同時に進むので、東北アジア地域の環境保全技術者として必要な地域情報を得る拠点としての視点を取り入れて、教科書作成作業を進める。
|