研究課題/領域番号 |
25370918
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研究機関 | 愛知県立大学 |
研究代表者 |
山村 亜希 愛知県立大学, 日本文化学部, 准教授 (50335212)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 歴史地理学 / 景観復原 / 港町 / 都市景観 / 都市空間構造 / 近世化 / 景観形成プロセス / 川湊 |
研究実績の概要 |
本研究は、尾張・美濃と周防・長門の2地域それぞれで、(1)主要港町景観の近世化プロセスの復原と、(2)中世都市システムの近世的再編の考察を行い、(3)他地域における港町の近世化と比較して、各地域の特性を見出すことを、研究期間全体を通じた課題としている。 平成26年度には、第一に、昨年度に引き続き、尾張・美濃を対象として、主要港町景観の復原研究を進めた。具体的には木曽川扇状地の扇頂部に位置する尾張犬山を対象とし、城下町が発展したプロセスを地図化した。その中で、岐阜と同様に、川湊は城下町の外に置かれ、景観上は城下町と港町が明確に分離するに至ったことを論証した。この成果は市民向け講演会にて口頭発表を行い、現在さらに修正を加えて研究論文として成文化しつつある。 第二に、他地域との港町の近世化プロセスの国際比較のため、平成25年度に行ったフランスの主要中近世港町調査では対象とすることができなかった、フランス南西部(アキテーヌ、ミディ地方)の海港・川湊都市の景観の現地調査を行った。具体的には、ボルドー、バイヨンヌ、トゥールーズである。これらの都市は、南西部フランスに共通する河口内港であり、いずれも港湾・都市集落の分節化や視覚的効果を狙った施設配置・建造物の建築といった現象を、「近世化」の実態として指摘しうることが分かった。この点は、岐阜や犬山と共通する近世化の要素であり、今後の比較研究にも大きな参考となる。 第三に、日本国内における他地域の港町との比較のため、尾張・美濃と同様の復原方法で、中世北陸の港町の空間構造と武家権力の介入パターンについて検討を行った。この成果は、研究論文として既に公刊した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成25年度の実施状況報告書において、平成26年度の具体的課題を、(1)中近世日本の港町データベースの作成継続、(2)尾張・美濃を対象とした中近世港町の景観変遷プロセスの地図化、(3)フランスの主要中近世港町の古地図資料の収集と現地踏査とした。(1)に関しては、昨年度の実施状況報告書で述べた通り、網羅的に全国港町の文献・史資料を一律に探索する方法を改め、主要な港町や比較可能な地域に絞って、重点的に資料収集と精査を行う方向に変更した。本年度は北陸の主要港町(直江津、放生津、小浜)において景観復原研究を再検討し、(1)の課題に貢献した。(2)に関しては、尾張犬山において検討を進め、その成果を論文としてまとめつつある。(3)については、考察に必要な知見をおおむね順調に獲得しつつある。
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今後の研究の推進方策 |
平成27年度は、(1)全国の主要中近世港町の景観変遷プロセスの把握、(2)尾張の主要港町の景観復原(熱田・知多大野)、(3)尾張・美濃における城下町を含めた中世都市の立地・景観の近世化プロセスとその中における港(海港・川湊)の意義、についての考察の深化、(4)国際学会での中間報告とイングランド中世港町の現地調査と資料収集を行う。(1)については、先述の通り、網羅的なデータベース作成に替えて、比較に有意な主要港町の先行研究を再検討し、必要があれば復原を行う。具体的には、出羽酒田、阿波勝瑞・徳島、九州の南蛮貿易港を持つ都市(豊後府内、肥前原城など)を検討している。(2)と(3)に関しては、当初行う予定としていた尾張・美濃の中世都市システムの再編研究を本格的に行う前に、一旦、当該地域の景観の近世化を見通すものである。(4)に関しては、7月にイギリス・ロンドンで行われる第16回国際歴史地理学会(The 16th International Conference of Historical Geographers)での口頭発表を予定しており、その際併せて、ドーバー海峡に面する中世イングランドの主要港(五港)のうち、サンドイッチ、ロムニー、ヘイズの現地踏査と古地図・先行研究の収集を行う。
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次年度使用額が生じた理由 |
中近世主要港町の先行研究に関する図書・文献、地図類を購入するため、物品費として30万円を予定していたが、平成27年度より所属大学を移ることとなり、移動に関連する業務多忙により、当初計画していたほど多くの港町に関する図書を購入し内容を精査する時間を持てなくなったため。
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次年度使用額の使用計画 |
平成27年度も継続して、中近世主要港町の先行研究の再検討を行う予定であることから、所属大学を変更してから、改めて図書・地図類の購入を行う予定である。
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