| 研究課題/領域番号 |
25380363
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| 研究機関 | 愛媛大学 |
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研究代表者 |
曽我 亘由 愛媛大学, 法文学部, 教授 (50346657)
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| 研究分担者 |
西尾 圭一郎 愛知教育大学, 教育学部, 講師 (20453368)
岡本 隆 愛媛大学, 法文学部, 教授 (50314943)
東田 晋三 京都産業大学, 経営学部, 教授 (50388170)
熊谷 太郎 松山大学, 経済学部, 教授 (90379503)
北野 友士 金沢星稜大学, 経済学部, 准教授 (90532614)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | キャリア意識 / 就業感 / コンジョイント分析 / 選択型実験 |
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| 研究実績の概要 |
2015年度における研究は次の3点に集約できる。まず、第1点は、愛媛県内の学生を対象とした就業意識に関する基礎的調査の継続であり、大学に求める能力・スキルの習得、企業への就業条件、学生の観点からみた企業の内定の決め手、自身に備わっている能力、自身に不足している能力、リスク態度である。
第2点は、選択型実験の実施であり、2015年度は就業条件に関するコンジョイント分析を実施した。属性を「勤務地」、「休日日数」、「企業業績」、「企業規模」、「給与」の5つに設定し、属性間の重視度の高さを定量的に計測し、限界支払意志額を算出した。
第3点は実践型教育の実施である。当該調査の結果を受け、2015年度は「アクティヴラーニングとは？」というタイトルで愛媛大学、松山大学の教員、職員、学生、一般企業を交えた教育サロンを開催した。サロンを通して双方向授業の工夫、学生に一層の学習を促すための授業デザインについての討議を行った。さらに、愛媛大学において、愛媛県中小企業家同友会との提供講座「現代中小企業論」を実施し、15回の授業内で、県内終章企業の経営者による「働くことの意義」、県内中小企業20社による企業研究、就業感についてのグループディスカッションを組み入れることで、自身に不足している能力要素を学生自身で認識させるよう設計した授業を実施した。
基礎的調査においては、2015年度も愛媛県中小企業家同友会の会員企業からの調査協力が得られ、学生と企業の就業感の差について定量的に把握できた。とりわけ、2015年度においては就業条件のコンジョイント分析において、学生と企業の間で差が見られ、雇用のミスマッチ解消のための授業設計に有用な結果が得られた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2015年度においても、これまで実施してきたキャリア意識や就業感に関する意識調査を年度初旬に実施し、これに加えて2014年度と同様、2015年度も愛媛県中小企業家同友会会員企業への調査が実現した。すなわち、学生と企業の調査結果の比較が可能となった。学生が考える内定の決め手、学生自身が不足している能力、学生自身がすでに備わっていると考える能力については、学生と企業に間に差異が生じていることを明らかにできたが、この差異は2014年度に実施した調査結果と同様であり、両者の差異が固定化されていることが示唆される。いいかえれば、これらの差異に焦点を当てた授業を設計することで、いわゆる「雇用のミスマッチ」の問題を解消する一助となる可能性が高いと考えられる。
また、2015年度は「アクティヴラーニングとは？」というタイトルで愛媛大学、松山大学の教員、職員、学生、一般企業を交えた教育サロン、ならびに、愛媛大学において、愛媛県中小企業家同友会との提供講座「現代中小企業論」を実施した。これらの実践型授業は、上記の調査結果に基づいており、教育サロンでは双方向授業の工夫、学生に一層の学習を促すための授業デザインについて議論した。また、現代中小企業論ではより実践に近い授業を実施し、15回の授業内で、県内終章企業の経営者による「働くことの意義」、県内中小企業による企業研究、就業感についてのグループディスカッションを組み入れることで、自身に不足している能力要素を学生自身で認識させるよう設計した授業を実施した。さらに、2015年度からキャリア意識に関するビジネスゲームの開発に取り組んでおり、最終年度である2016年度に向けてその成果を結実させるよう取り組んでいる。
以上の理由から、当該研究はおおむね順調に進展していると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
当該研究の今後の推進方策は以下のとおりである。
1．就業意識、キャリア意識に関する調査の継続、企業向け調査の継続、聞き取り調査
2．調査結果をもとにした実践的授業のブラッシュアップ、学生向け教材の開発
3．成果の報告および総括
就業意識、キャリア意識に関する調査については、2016年度についても、4月から5月という調査機関で実施予定である。企業を対象とした調査については、2015年度と同様、愛媛県中小企業家同友会を対象とした調査を実施する。さらに、2016年度については、聞き取り調査を含め、中小企業を対象としたより詳細な調査を実施予定である。実践型授業については、「現代中小企業論」において2016年度も学生に就業感を意識させるような授業を実施し、かつ双方向授業を実施予定である。さらに、2016年度は愛媛大学において社会共創学部が新設され、調査結果を踏まえた実践型教育を実施する。さらに、2016年度は当該研究の最終年度であるため、その成果の総括を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
これまでの調査結果を公表するにあたって、平成28年度に国際学会（MISNC 2016）で報告する。この国際学会は2016年8月15日から8月17日にアメリカ合衆国、Kean University,（New Jersey）で開催され、成果物の公表および発表を合わせたことが経緯としてある。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度使用額が生じた理由にも述べたとおり、平成28年8月にKean Universityで開催される国際学会への出席費用として支出する予定である。
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