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平成27年度は、公共職業訓練の効果についての分析と最低賃金の引上げが若年・女性・非正規雇用者の能力開発に及ぼす影響についての分析を主に行った。前者に関しては、公共職業訓練を管轄する高齢・障害・求職者雇用支援機構とともに実施したアンケート調査データを用いた分析を進め、研究成果を"An evaluation of public training programs for the unemployed in Japan"という報告タイトルで、2015年10月に一橋大学で開催された国際ワークショップ（職業訓練再考）で報告をした。後者の研究に関しては、2015年7月に経済産業研究所よりディスカッションペーパーとして研究成果を公表するとともに、2015年5月に日本経済学会春季大会で、2015年8月に海外の学会（2015 Econometric Society World Congress）で口頭発表をした。最終的に、2016年3月に完成させ、国際学術雑誌に投稿している。
その他に、女性の能力開発の実態についての研究の一環として、賃金構造基本調査の個票を使い能力開発の成果である賃金の実態に関する分析を進め、2015年10月に国内ワークショップ（東京労働経済学研究会）で口頭発表を行った。また、大卒女性へのアンケート調査の結果を用いた分析も行い、『家政経済学論叢』やその他の報告書に論文を発表した。
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