研究課題/領域番号 |
25380445
|
研究機関 | 中央大学 |
研究代表者 |
谷口 明丈 中央大学, 商学部, 教授 (20103228)
|
研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
|
キーワード | マーケティング / ゼネラル・エレクトリック社 / B to B / 電機産業 / セールスマン / 事業部制 |
研究実績の概要 |
ゼネラル・エレクトリック社について、新しいエネルギー源としての電気の普及がどのようなマーケティングを通じて可能になったのか、前期すなわち事業部制導入以前の時期にBtoBのマーケティングがどのように展開されたのか、BtoBのマーケティング活動の展開がどのように家電製品のマーケティング活動へと結びついていったのか、前期においてマーケティング活動を担った組織の発展と構造はどのようなものであったのか、前期においてマーケティング活動を担った人びとがどのように調達され、どのように教育され、どのようなキャリアパスをたどったのか、前年度に行った以上の諸点の解明をさらに深めることができた。 本格的に事業部制を導入して分権管理を推進することになる1951年以降(後期)の研究については、マーケティング活動の進展が事業部制導入の決定的な要因であったのか、後期すなわち事業部制導入後のマーケティング部門の組織変革はいかなるものであったのか、後期におけるBtoBのマーケティング活動の実態はどうだったのか、後期における家電製品のマーケティング活動の実態はどうだったのか、後期においてマーケティング活動を担った人びとがどのように調達され、どのような教育をうけ、どのようなキャリアパスをたどったのか、前年度に行った以上の諸点の解明をさらに深めることができた。 また、Schenectady MuseumとLibrary of Congressおよび東北大学図書館において追加的資料を収集することができた。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
目的の1つとしてマーケティング戦略の視点から事業部制成立史を再検討することを意図していたが、資料の収集に手間取り、その整理と分析に予定していた以上の時間が必要となった。それ以外はおおむね順調である。
|
今後の研究の推進方策 |
現在と同じ方向で研究を進めていけば問題ないと考えている。
|
次年度使用額が生じた理由 |
目的の1つとしてマーケティング戦略の視点から事業部制成立史を再検討することを意図していたが、資料の収集に手間取り、その整理と分析に予定していた以上の時間が必要となった。
|
次年度使用額の使用計画 |
資料の収集と整理に使用する。
|