| 研究課題/領域番号 |
25380474
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 千葉経済大学 |
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研究代表者 |
坂本 義和 千葉経済大学, 経済学部, 准教授 (70350288)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 組織能力 / ケイパビリティ / ダイナミック・ケイパビリティ / 企業家機能 / マネジメント |
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| 研究概要 |
平成25年度は、組織能力概念をオーストリー学派の企業家論の観点から検討し本応募研究における概念の整理と規定を行うこと、ならびに実証面から発見を目的としたインタビュー調査とアンケート調査を当初の計画としていたが、実際にはインタビュー調査とアンケート調査を行うことはできず、概念の整理と規定ならびに自己のモデル構築に特化した。
概念の整理と規定としては、組織能力をどのように向上させるかという具体的施策を論じている研究の中で特にマネジャーの認識能力に焦点を当てるD. J. Teece（2007），V. Ambrosini, C. Bowman and N. Collier（2009），K. Pandza and R. Thorpe（2009）などを視野に入れ、また組織能力におけるマイクロファンデーションの問題を論じているN. J. Fossらの議論を視野に入れて検討を行った。特にG. Schroyögg and M. Kliesch-Eberl（2007）の企業内外の環境モニタリングの議論を参考とし、R. A. Burgelman（1983，1984，1986，1988，1996，2002）の戦略形成プロセスの議論を援用することで、組織メンバーが発する多様な意見やアイディアへの気づき、許容，活用、といったマネジメント・スタイルが組織能力の向上に有効とのモデルを構築した。また当該モデルにおいてマネジャーの企業家機能に焦点を当てるが、そこにおいてオーストリー学派の企業家論の観点から議論を整理検討を行った。
これら概念整理と規定ならびにモデルの構築については、Euro-Asia Management SocietyのAnnual Conferenceにて発表を行い、多くの有益なコメントを得た。平成26年度には、これらのコメントを踏まえた論文を発表する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
上記のように、当初の目的では平成25年度は概念整理と規定以外に、実証的検討としてインタビュー調査とアンケート調査を予定していたが、準備不足や先方の都合により調査ができなかった。しかしながら平成26年度に実施できる予定ゆえ、おおむね順調と考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の概念整理と規定、自己の仮説モデルの構築は十分に検討できたことから、今後はインタビュー調査とアンケート調査を基にした実証面の検討を境界する予定である。
また批判的検討を目的として、学会やセッションでの発表を行い、適宜、内容の修正を行う予定である。
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