| 研究課題/領域番号 |
25380489
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
横山 勝彦 同志社大学, スポーツ健康科学部, 教授 (70191517)
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| 研究分担者 |
相原 正道 福山大学, 経済学部, 准教授 (10636096)
来田 宣幸 京都工芸繊維大学, 工芸科学研究科, 准教授 (50452371)
伊吹 勇亮 京都産業大学, 経営学部, 准教授 (60410255)
鳥羽 賢二 びわこ成蹊スポーツ大学, スポーツ科学部, 教授 (80454461)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | スポーツ文化 / トップアスリート / 社会企業家 / インキュベーション / デュアル・ラダー |
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| 研究概要 |
平成25年度は、平成26年度に本格実施する国内トップアスリートへのインタビュー調査および海外のトップアスリートや企業等へのインタビュー調査、ならびに平成27年度に実施するアンケートと調査の前段として、主に3つの観点で研究・調査を実施した。各観点においてはインタビューなどの実地調査に加え、文献調査を実施し、その結果は計8回にわたる研究会を開催して議論を行った。
第1に、ソーシャル・アントレプレナーに対してインキュベーションの役割を果たす企業とはどのようなものか、その取り組みの実際とスポーツ分野への応用可能性について検討した。文献調査を実施した上で、この分野で評価の高いNEC株式会社の担当者にインタビューを実施した。本調査の結果は鳥羽・来田・横山（2014）として論文化した。
第2に、スポーツ団体におけるトップアスリートの支援策や、インキュベーション機能について検討した。これも文献調査を実施した上で、トップアスリート支援策を展開している公益財団法人日本オリンピック委員会の担当者にインタビューを実施した。本調査の結果は相原・伊吹（2014）として論文化した。
第3に、トップアスリートのキャリア・ラダーやキャリア・チェンジ、特にデュアル・ラダーに関する先行研究調査を行った。本件は平成26年度も継続調査し、論文化する予定である。
以上の調査結果をもとに、国内のトップアスリートに対するインタビュー調査も実施する予定であったが、質問項目の整理や先方とのアポイントの関係で、これらに関しては次年度に実施することとした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成25年度の当初計画は、「国内における実態把握を中核に据えて、主に、文献調査、トップアスリートに対する国内定性調査、企業スポーツやCSRに関する国内定性調査を実施」することにあった。
このうち、文献調査は各分野において相当進めることができ、また、CSRの一環としての企業スポーツや社会企業家育成に関する実態調査も実施できた。トップアスリート調査は諸々の事情で平成26年度に先送りすることとなったが、準備は進んでいる。また、当初予定にはなかったが、国内における実態把握を行う上で外せない、スポーツ統括団体に対する調査も実施できた。論文も、調査に基づいて2本を公刊することができ、当初の予定通り研究は進捗しており、予定されていた成果は得られているものと考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成26年度ならびに平成27年度も、ここまで順調にきているこれまでの研究を継続して、予定通り調査を実施する。
平成26年度は、主に3つの点についての調査を実施する。1つめは、昨年度からの継続課題である、デュアル・ラダーに関する先行研究調査を実施する。文献調査が中心であり、成果は論文として公刊する。2つめは、これも昨年度からの継続課題である、国内トップアスリートへのインタビュー調査を実施する。テストインタビューは5月早々に実施し、その後本インタビューを実施、成果は論文として公刊する。3つめは、本年度の研究計画の肝である、海外における実態把握を目的とした、海外トップアスリートならびに海外企業へのインタビュー調査である。先方とスケジュールを調整した上でではあるが、現時点では12月ないしは2月に調査を実施することを予定している。また、平成27年度に実施するアンケート調査の準備を並行して行う。
平成27年度は、アンケート調査を実施し、その結果を論文化する予定である。調査対象として次の2つのいずれか、ないしは両方が考えられる。1つは、日本の大企業を対象に、CSRとしての企業スポーツやトップアスリート活用についての意向を把握し、社会起業家インキュベーターとしての企業が備えておくべき要件を明らかにすることを目的とするものである。もう1つは、日本のトップアスリートを対象に、自身の経験や能力をソーシャル・アントレプレナーとして活かすことについての意向を把握し、スポーツ文化の装置化による社会起業家の育成に向けて必要な施策を明らかにすることを目的とするものである。
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