研究課題/領域番号 |
25380506
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研究種目 |
基盤研究(C)
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研究機関 | 広島大学 |
研究代表者 |
原口 恭彦 広島大学, 社会(科)学研究科, 准教授 (20343452)
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研究分担者 |
福間 隆康 高知県立大学, 社会福祉学部, 講師 (30410509)
山中 伸彦 立教大学, 経営学部, 准教授 (40339594)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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キーワード | 組織市民行動 / 職務設計 / 顧客志向行動 / 人的資源管理 / サービス業 |
研究概要 |
本年度は研究初年度であり、まず、研究課題に関する内外の先行研究動向について文献レビューを中心に検討をおこなった。つづいて、先行調査を行い、来年度における本格的な定性的調査と大規模定量的調査の実施基盤を構築した。また、研究進捗状況に合わせ、一部次年度で行う調査も実施した。具体的には以下の通りである。 文献レビューについては、研究課題に関する内外の先行研究動向を検討した。その結果、統合型組織能力として、組織市民行動や顧客志向行動、SERVQUALなどが挙げられることが明らかにされた。さらに、これらの組織能力が経営成果と関連があることを明らかにした。 続いて、先行調査を行った。調査対象は、国内の医療/福祉機関、ホテル産業などである。調査方法は、定性的調査を中心に、心理的態度及び人的管理施策の特定化を行った。同様の調査を、米国における資料収集と共にサービス業についても実施した。その結果、計画当初に掲げた本年度達成すべき研究課題である、①統合型組織能力と経営成果の関係の把握、②統合型組織能力を促進するマネジメント施策(組織構造、職務特性、HRM施策)の把握、③マネジメント施策と統合型組織能力に介在する事が予想される態度変数の解明という3つの課題を達成できた。さらに、次年度着手する予定であった定量的調査の一部も実施した。調査は、サービス業と社会福祉法人で行った。前者については、調査結果をまとめ、学会誌への投稿も行った。 今後の展開としては、本年度で明らかになった研究成果の実証に重点を置くと共に、アジア地域にも研究対象を広げていく予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
計画当初掲げた、①統合型組織能力と経営成果の関係の把握、②統合型組織能力を促進するマネジメント施策(組織構造、職務特性、HRM施策)の把握、③マネジメント施策と統合型組織能力に介在する事が予想される態度変数の解明という3つの課題を達成したことに加えて、次年度着手予定の、④サービス業独自の統合型組織能力を促進するマネジメント・モデル構築に関しても一部定量調査を行うことが出来た。 したがって、当初の計画以上に進展していると判断した。
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今後の研究の推進方策 |
次年度は、当初の研究課題にある、④サービス業独自の統合型組織能力を促進するマネジメント・モデル構築を達成する予定である。計画が順調に進んでいることから、協力法人を募りながら、大規模調査を実施する予定である。 同時に、計画3年目に着手予定の国際比較についても、研究の進捗状況を見ながら、前倒しで実施することも検討する予定である。
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次年度の研究費の使用計画 |
前年度前倒し請求分について、調査費用節約努力により残額が生じた。 次年度調査費用として消化する予定である。
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