| 研究実績の概要 |
働き方改革が進められる中で、テレワークの活用が提唱されている。しかし、その一方で、自営型テレワーカーやフリーランサーの長時間労働や長時間労働に伴う実質的な低賃金労働が指摘されるようになってきている。本年度は、これまでの研究のまとめとして、テレワーカーの長時間労働のメカニズムを明らかにすることにより、テレワークが社会に与えている懸念を理論的に解明し、その対策を提案した。
具体的には、ワークライフバランスへの姿勢と技術力が労働時間に与える影響のモデルを作成した。このモデルをもとに、労働時間規制の有無と成果物の品質への要求水準の有無をもとに4つのシナリオをつくり、シナリオごとにワーカーの技術力及び働き方への姿勢と労働時間の関係を考察した。
その結果、労働時間の制限は長時間労働防止効果があるが、技術力が低いワーカーにとっては仕事を失う可能性があること、成果物に対する真の要求品質の明確化は、技術力が高いワーカーには長時間労働防止効果があること、技術力の向上はテレワーカーの仕事の継続にとって重要な戦略であることが明らかになった。
これらの成果については、2017年7月に鳴門教育大学（徳島県）において開催された、日本テレワーク学会第19回研究発表大会及び同月に米国ネバダ州ラスベガス市で開催された、International Conference on e-Learning, e-Business, Enterprise Information Systems, and e-Governmentにおいて発表を行った。
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