| 研究課題/領域番号 |
25380553
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 立命館大学 |
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研究代表者 |
守屋 貴司 立命館大学, 経営学部, 教授 (70248194)
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| 研究分担者 |
中村 艶子 同志社大学, グローバルコミュニケーション学部, 准教授 (30329958)
森田 園子 大阪樟蔭女子大学, 学芸学部, 教授 (50210175)
渡辺 峻 立命館大学, 経営学部, 非常勤講師 (80066729)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | ダイバシティマネジメント / 人事制度 / ジェンダーダイバシティ / 国際比較 / 女性管理職 / 女性役員 |
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| 研究概要 |
本研究テーマ「ダイバシティマネジメントの新理論の構築とそれにも基づく新人事制度の構築」に関して、共同研究会をおこないました。その共同研究プロセスにおいて、マレーシアのハナピィ教授を招き、同志社大学においても、共同研究会をおこないました。その結果、「ジェンダーダイバシティの新理論の構築と新人事制度の構築」といったジェンダーダイバシティマネジメント、それも、女性管理職・役員の登用等に絞り、共同研究をおこなうことに同意し、２０１５年に、ミネルヴァ書房より、『活躍する女性管理職ー女性役員の国際比較を中心としてー』を出版することとし、ミネルヴァ書房と交渉し、出版することに同意を得ることができた。研究成果出版計画としては、日本は、もとより、韓国、中国、台湾、シンガポール、アメリカ、タイ、インドネシア、ベトナム、EUなどの諸国のジェンダーダイバシティマネジメントの国際比較研究をおこなうことを計画し、その研究協力者も得ることができた。
本年度の共同研究の研究成果としては、Takashi Moriya,Changes and Problems in HRM and Labor in JapaneseCompanies after the Collapse of the American Finance House-Leaman Brothers Holdings Inc. THE RITSUMEIKAN BUSINESS REVIEW Nov 2013や守屋貴司「上場日本企業の女性役員比率に関する国際比較研究」『立命館大学経営学』第52巻第６号、２０１４年３月、守屋貴司「日本企業の外国人留学生の採用管理への提言」『２１世紀ひょうご』Vol.16,2014年３月を著すことができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
ジェンダーダイバシティマネジメントに限定し、制度論の視点から新理論の構築を、文化・制度・組織の構造的関係について分析をおこない、その理論的仮説を構築することができた。また、その理論的仮説に基づき、日本は、もとより、韓国、中国、台湾、シンガポール、アメリカ、タイ、インドネシア、ベトナム、EUなどの諸国の調査計画を立案し、その成果を、2015年に出版することを、ミネルヴァ書房より賛同を得ることができた点も大きい。そのプロセスにおいて、マレーシアの有力な研究協力者となるハナピィ教授を、招聘し、共同研究会を開催し、マレーシアのダイバシティマネジメントの現状について知ることができたことも有意義であった。
また、代表者を中心として、本共同研究の研究成果を、Takashi Moriya,Changes and Problems in HRM and Labor in JapaneseCompanies after the Collapse of the American FinanceHouse-Lehman Brothers Holdings Inc. THE RITSUMEIKAN BUSINESS REVIEW Nov 2013や守屋貴司「上場日本企業の女性役員比率に関する国際比較研究」『立命館大学経営学』第52巻第６号、2014年３月、守屋貴司「日本企業の外国人留学生の採用管理への提言」『21世紀ひょうご』Vol.16,2014年３月といった３本の論文にとりまとめることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
2014年は、今後の研究推進計画としては、共同研究者、研究協力者と共に、制度論に基づく理論的仮説をもとに、本は、もとより、韓国、中国、台湾、シンガポール、アメリカ、タイ、インドネシア、ベトナム、EUなどの諸国の調査をおこなうことにある。予算的な制約もあり、これだけの世界にまたがる調査を実施することは、限界もあるが、その予算的制約をできるだけクリアしながら、できるだけ可能性を追求し、その研究成果をあげることにしたい。定量的・定性的な調査を志しているが、地域によって、公的なデータが多い地域と少ない地域があり、その点も課題である。
そして、2015年には、その研究成果をもとに、ミネルヴァ書房より、『活躍する女性管理職ー女性役員の国際比較を中心としてー』を出版することを計画している。この出版計画では、外国人研究者の執筆も予定しており、その点において、日本語への翻訳も課題である。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
平成２６年度に、海外調査を精力的に行うことを計画しており、しかも、当初、想定していた地域より,拡大して、海外調査を行うことを、予定している。それゆえ、本年度では、個人研究費等の科学研究費以外の諸研究費によって、関連文献等の購入をおこない、あえて次年度に、繰り越し、海外調査費用に充当することを行っている。
日本は、もとより、韓国、タイ、シンガポール、マレーシア、中国、香港、台湾、インドネシア、アメリカ、EU等において、ジェンダーダイバシティマネジメントに関する定性的調査と資料収集を行うことを計画している。研究対象国が、多岐にわたるため、共同研究者とともに、研究協力者の協力をえて、海外調査をおこなうことも計画している。そして、共同研究成果は、ミネルヴァ書房より、『仮：活躍する女性管理職の国際比較』として出版することを計画している。
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