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経済連携協定に基づく外国人介護福祉士候補者の受け入れ開始後、複雑かつ深刻な問題が噴出している。そのひとつが、国家試験合格率の伸び悩みである。受入れ施設は、多くの時間と資金を投入し、その育成に努めてきた。しかし結果は６割が国家試験に不合格であった。本研究では、受入れ施設の投資(時間や資金などの経済的損失)が最小限で済むように、入国前から取り組みが可能となるICT国家試験対策プログラムの開発、トライアルの実施、そして学習効果の評価を行った。その結果、介入語として英語を使用したICT教材を利用することにより、効率的な学習効果が期待できることを確認できた。
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