| 研究課題/領域番号 |
25380759
|
|---|
| 研究機関 | 北海道医療大学 |
|---|
研究代表者 |
佐藤 園美 北海道医療大学, 看護福祉学部, 准教授 (10387417)
|
|---|
| 研究分担者 |
向谷地 生良 北海道医療大学, 看護福祉学部, 教授 (00364266)
奥田 かおり 北海道医療大学, 看護福祉学部, 講師 (40632609)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2018-03-31
|
| キーワード | 当事者研究 / ソーシャルワーク演習 / 自己理解 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は、自己観察を行う方法としての当事者研究の有効性について検証し、当事者研究を用いた新たな演習プログラムを開発することを目的とした研究である。
初年度に当事者研究の有効性を検証するため、実際に当事者研究を実践している経験者（精神障害の当事者）へのフォーカスグループインタビューを行った。その結果、精神障害の当事者は当事者研究を行うことで、自己観察と自己変革の循環を繰り返しながら、当事者自身が抱える課題に対処する能力を高めていることが明らかになった。
この研究を踏まえ、実際学生が自己観察を深める方法として当事者研究が有効であるかを検証するため、平成26年～平成27年度にかけて対象学生（精神保健福祉コース23名）に当事者研究を取り入れた授業プログラムを実施した。プログラムの実施前後で学生にセルフレポートを書かせるとともに、マインドフルネス、セルフ・モニタリング尺度、自己肯定意識尺度の3つの心理検査を実施した。
平成28年度には3つの時点の調査結果を比較分析した。セルフレポートの分析にはテキストマイニングを用いた。結果、学生は当事者研究を学び・体験することで、自分の気持ちに気づきその意味を理解することの必要性を知り、実習で様々な体験をする中で、それを実感していることが分かった。さらに学生は当事者研究でいうところの「苦労」（単なる悩み、問題とは違い、可能性、価値を含んだ語）に出会い、利用者の「苦労」だけでなく、自分自身の「苦労」についても語るようになった。これはまさしく、学生が当事者研究を体験することで起こってきた変化だと考えられた。以上のことから学生の自己理解を促す方法として当事者研究が有効であることが推測できると結論付けた。
この研究結果を6月に行われた日本精神保健福祉学会で発表した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
予定通り平成26年～平成27年度にかけて行った研究結果を、最終年度となる平成28年度に分析・考察し、当事者研究は学生の自己理解を促す方法として有効であると推測できるとし、その結果を日本精神保健福祉学会で発表した。その際、この研究を実証するためには、コントロール群を設ける必要があるのではないかとの指摘を受けた。
そこで改めて平成28年～29年にかけて精神保健福祉コースの学生を対象群、同じ学年の臨床福祉コースの学生をコントロール群に設定し、当事者研究を取り入れた演習プログラムを精神保健福祉コースの学生のみに実施した。演習プログラムの実施前後で対象群、コントロール群それぞれの学生にマインドフルネス、セルフ・モニタリング尺度、自己肯定意識尺度の3つの心理検査を行った。さらに実習終了後に同じ学生にセルフレポートを書かせ、比較分析することにした。
|
| 今後の研究の推進方策 |
最終年度は平静28年～29年にかけて新たに実施した対象群、コントロール群に対する心理テストとセルフレポートの分析を行い、先の研究結果と合わせ、自己理解を促す方法として当事者研究を用いた演習プログラムが学生にとって有効であるかについて、改めて考察する。
その上で現在行っている演習プログラムの内容公開し、当事者研究を用いた演習プログラムに関心を寄せる大学やすでに同様の取り組みを始めている教育機関等と情報交換をしながら、演習プログラムの普及に努める。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
平成26年～平成27年度にかけて行った研究結果を、平成28年度に分析・考察し、日本精神保健福祉学会で発表したところ、この研究を実証するためには、コントロール群を設ける必要があるのではないかとの指摘を受けた。
そこで改めて平成28年～29年にかけて精神保健福祉コースの学生を対象群、同じ学年の臨床福祉コースの学生をコントロール群に設定し、当事者研究を取り入れた演習プログラムを精神保健福祉コースの学生のみに実施する。演習プログラムの実施前後で対照群、コントロール群それぞれの学生にマインドフルネス、セルフ・モニタリング尺度、自己肯定意識尺度の3つの心理検査を行い、さらに実習終了後に同じ学生にセルフレポートを書かせ、比較分析することにしたため。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
当事者研究を用いた演習プログラムを実施するための費用（特別講師として招致した当事者への謝礼、交通費）、調査内容の入力・分析にかかる費用、最終的な研究結果の発表にかかる費用（旅費・交通費）、当事者研究を用いた演習プログラムに関する報告書作成費用
|
