• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2013 年度 実施状況報告書

教職課程の学生のためのソーシャルスキル教育の開発

研究課題

研究課題/領域番号 25380890
研究種目

基盤研究(C)

研究機関東京情報大学

研究代表者

原田 恵理子  東京情報大学, 総合情報学部, 准教授 (20623961)

研究分担者 渡邊 弥生  法政大学, 文学部, 教授 (00210956)
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2016-03-31
キーワードソーシャルスキル / 教職課程 / 大学生 / 社会性
研究概要

人間関係の営みの中で展開される学校教育において,近年,教員の資質の問題が取り上げられ,豊かなコミュニケーション能力は教師にとって欠かせない資質とされている(中央教育審議会答申,2012)。学校現場ではすでに児童生徒を対象にSSEが実践されている傾向にある。その一方,教師は指導者としての立場があるにもかかわらず,教師のソーシャルスキルを直接問う教職課程の科目はない。そこで本研究は,教職課程に在籍する大学生のソーシャルスキルの実態やSSEのニーズ,現役教師から見た学生のソーシャルスキルや大学教育の実態を把握し,ソーシャルスキルを促進するSSEを開発し教育のあり方を検討する。
そこで、1年目は教職課程に在籍する大学生のソーシャルスキルの実態やSSEのニーズ,現役教師から見た大学生のソーシャルスキルや大学教育の実態を把握するといった「基礎的研究」を以下について行った。1.教職課程学生のソーシャルスキルの実態に関する調査研究:「学生自身のソーシャルスキル」「ソーシャルスキル獲得の必要性の有無」など質問紙調査を教職課程の学生を対象に行い、実態を検討するとともに高等学校で行われるSSEへの参加を試みる。2.学生に求められるソーシャルスキルの検討:小学校から高等学校の教員を対象に、教職課程の学生が獲得すべきソーシャルスキルについて質問紙調査を用いて調査を行い、検討する。3.大学におけるコミュニケーション能力の教育に関する調査:教職課程をもつ大学において、教職課程の科目の中で教育を行っているのか、また支援体制があるか等、質問紙調査を行い、実態について検討する。
これらの基礎的な研究結果により、SSE開発のための知見を得ることにつながり、2年目は、1年目の研究で得た知見に基づくSSEプログラムの開発と教材を作成し,教育実践演習などでSSEを実践し,その効果を検討する「応用的研究」を行う。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

1年目は教職課程に在籍する大学生のソーシャルスキルの実態やSSEのニーズ,現役教師から見た大学生のソーシャルスキルや大学教育の実態を把握するといった「基礎的研究」を行った。1.教職課程学生のソーシャルスキルの実態に関する調査研究:「学生自身のソーシャルスキル」「ソーシャルスキル獲得の必要性の有無」など質問紙調査を教職課程の学生を対象に行い、実態を検討するとともに高等学校で行われるSSEへの参加を試みた。現在、分析・考察を終え、学会発表及び論文執筆中である。2.学生に求められるソーシャルスキルの検討:小学校から高等学校の教員を対象に、教職課程の学生が獲得すべきソーシャルスキルについて調査を行った。現在、回収された調査用紙のデータ入力及び分析をしている。3.大学におけるコミュニケーション能力の教育に関する調査:教職課程の科目における教育の実態について、調査依頼を終え調査中である。

今後の研究の推進方策

1年目の「基礎的研究」である「教職課程学生のソーシャルスキルの実態に関する調査研究」「学生に求められるソーシャルスキルの検討」「大学におけるコミュニケーション能力の教育に関する調査」といった3つの調査を8月までに分析・考察を終える予定である。その後、分析・考察に基づき、結果をまとめる。9月以降に実施するSSEのためにプログラム開発に向けた知見を得ることができるように研究を遂行する。同時に、研究成果を学会や論文で発表する準備を行う。
8・9月には、基礎研究で得た知見に基づいてSSEプログラムの開発と教材を作成し、10月以降の教育実践演習の授業で学生にSSEを実践し効果を検討する。そのため、教育効果をどのように図るのか等について先行研究から検討し、質問紙調査の準備も行う。
また学校教育現場でSSEの体験を通して学生がどのように成長するのかについて実践研究を行う。その研究のための準備として教職課程の科目(教育相談論)で心理教育について学生は学び、学校教育現場(高等学校)で行うSSEについて学校側との打ち合わせを6月から行う。研修やプログラム作成については8月以降を予定。そのため、事前に教育効果を図る質問紙調査の検討や高校の実態に合わせたSSEプログラム、授業者の研修および教職課程の学生への指導を9月までに行い、10月~12月にSSEを実施する。その後、SSEの実践効果、教職学生の成長、学校との連携などを調査し、1月~3月でこれらの効果の検討を行う予定である。
上記以外に、1年目の研究成果について、教育心理学会、日本心理学会等で発表する予定である。

次年度の研究費の使用計画

基礎研究において、調査用紙の回収中であるため、分析費の使用がなされなかった。
調査研究における入力・分析がまだ終わっていない基礎研究における分析費で使用する予定である。

  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 学会発表 (3件)

  • [学会発表] ソーシャルスキルトレーニングを実践するための環境つくりとは(自主シンポジウム)

    • 著者名/発表者名
      原田恵理子・星雄一郎・渡辺弥生・佐野和規・齊藤敦子・江村理奈
    • 学会等名
      日本教育心理学会
    • 発表場所
      法政大学
  • [学会発表] ネットいじめの予防を目的としたソーシャルスキルトレーニング

    • 著者名/発表者名
      原田恵理子・矢代幸子
    • 学会等名
      日本教育心理学会
    • 発表場所
      法政大学
  • [学会発表] 授業者の違いによるSSTの効果の検討

    • 著者名/発表者名
      原田恵理子・渡辺弥生
    • 学会等名
      日本発達心理学会
    • 発表場所
      京都大学

URL: 

公開日: 2015-05-28  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi