| 研究課題/領域番号 |
25380916
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
松本 有貴 千葉大学, 医学(系)研究科(研究院), 特任講師 (90580887)
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| 研究分担者 |
石本 雄真 鳥取大学, 大学教育支援機構, 講師 (90612309)
中里 道子 千葉大学, 医学(系)研究科(研究院), 特任教授 (10334195) [辞退]
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 学校心理教育 / 教員による認知行動療法 / ユニバーサル予防教育 / 子どものメンタルヘルス / 教員自己効力感 / 学校認知行動療法 |
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| 研究実績の概要 |
効果検証に関する調査として、研究協力校(東京都1小学校、千葉県2小学校、大阪府2小学校、和歌山県1小学校)にて児童および教員に自記式の質問紙を実施した。
それぞれの学校で、職員研修として「学校に役立つ認知行動療法（ＳＣＢＴ）」の研修が行なわれた。教員は、①認知行動療法(ＣＢＴ)グループでは、学校に役立つＣＢＴ研修前後と学年末、②プログラム研修グループは、プログラム研修前後と学年末、③待機群は同時期に、質問紙に答える予定であったが、ＣＢＴグループ群と待機群で学年末の回収ができていない。学校事情によるものと考えられる。児童は、②のプログラム実施前後と同時期、および、学年末に質問紙に答えたが、待機群として後半にプログラムを実施した学校では、プログラム終了アセスメントが学年末に近かったことから、学年末には実施しなかった。
以上のように、ほぼ目的とする質問紙による調査データは集めることができた。しかし、分析によって、未回収データと欠損データの適切な処理を行わなければならない。
平成26年度の実施状況は以上のようになり、ほぼ達成できたと思われる。
平成25年度においてできなかったニーズ調査である保護者対象質問紙調査に対応するために、大学生に対して小・中・高学校時代を振り返って、体験した心理教育と今の自分に役立っていると思う心理予防教育について質問紙調査を実施した。これにより、本邦の心理教育の実態と予防教育のニーズが調査できたと考える。
日本教育心理学会第56回総会(シンポジウム)で研究発表された。また、学校・教育心理学の国際ジャーナルに投稿予定である(執筆中）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
教員対象研修会と子ども対象プログラムはすべて予定通り実施できた。質問紙調査は、一部返却がなかったが、概ね集約できて分析が進んでいる。平成27年度の予定である、学会発表とジャーナル投稿は計画より早く進行している。
未回収の質問紙調査については、研究全体への影響を考察し、平成２７年度に適切に対応する。
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| 今後の研究の推進方策 |
データ分析を行い、研究目的にそって結果を検討し、成果をまとめる。国内の学会として、8月に開催される第17回学校心理学会と日本教育心理学会第57回総会においてシンポジウムを主催し研究成果を発表する。国際学会としては、6月に国際教育心理学会(パリ）にてオーラル発表を行う。また、ジャーナル投稿にも招待されている。さらに、11月の子どもと青少年の臨床・健康心理国際学会(マドリッド）にも参加予定である。ジャーナル投稿は、国内2件、国際２件を計画している。本研究によって作成され効果検証された「学校に役立つＣＢＴ」プログラムを冊子にまとめ、関係機関に配布するとともに実施する学校を支援する。
以上の活動を通じて、本邦と世界の動向における本研究の貢献度と意義を測り、見出した課題を次の研究に継続する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
２７年度の計画にそって、以下のような経費が必要である。
データ入力と分析に関わる謝金、国際学術誌の投稿に関する英文チェックの謝金、国内学会発表(日本教育心理学会、日本学校心理学会、日本発達心理学会、日本不安症学会)に関わる旅費と参加費・シンポジウム開催費、国際学会(International Conference on Educational Psychology,International Congress of Clinical and Health Psychology with Children and Adolescents)に関わる旅費と参加費、全国の地域や学校に研究結果とそれに基づく効果的な生徒指導方法を告知する冊子。
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| 次年度使用額の使用計画 |
謝金10万円、国内旅費10万円、海外旅費30万円、冊子25万円、その他(通信費や消耗品など）に使用予定である。
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