| 研究課題/領域番号 |
25380918
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
能智 正博 東京大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (30292717)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 臨床心理学 / 質的研究法 / ナラティヴ分析 / 事例研究 / 訓練プログラム / ディスコース分析 |
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| 研究実績の概要 |
平成26年度は25年度に引き続き、①臨床心理学研究における各種質的研究技法の意義と限界を検討すること、および、②ナラティヴ分析の全体像を整理した上でその教育方法を調査することを継続した上で、③ナラティヴ分析の方法が臨床心理学的研究に対してもつ意義や貢献について明らかにすることに手をかけ始める研究を行った。
目標①について言えば、質的研究技法全般の特徴を、あらためて心理学辞典の中項目の形でまとめた。また、自閉症など発達障害の理解のために浜田寿美男が用いている「私」の「発達論的還元」のアイデアについて、フッサール現象学の「還元」と比較しながらその可能性を論じるコメント論文を執筆した。加えて、質的研究の新たな理論的な技法であるTEM（複線経路・等至性モデル）について、ナラティヴ研究の文脈からその長所と短所を論じ、書籍の一部として出版した。
目標②については、インタビューを用いた質的研究の方法論の最先端を簡潔にまとめたS. Kvale (2007) “Doing Interviews”の翻訳を開始し、訳注などの解説も含めて８割方完成している。同書には調査インタビュー法の学習についても記述が多く、今回のプロジェクトにも資するところが大きい。27年度中には出版にこぎつけたいと思っている。
目標③については、臨床心理学実践を行ってきた心理職のナラティヴを分析することを通じて、実践者からみた実践の基礎を明らかにしようとした研究を書籍の１章として書いた。ほかにも、ディスコース分析の手法を取り入れながら、カウンセリングのような臨床心理学的な実践の場でいかにナラティヴが生成されるかを検討し、国際学会で発表した。26年度の業績には入れられないが、この発表をもとに書籍の１章がすでに執筆されている（印刷中）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26年度は昨年度から継続している２つの目標に新たな目標を１つ加えて研究を進めたが、複数の論文や書籍の章の執筆、および学界発表等で目標は一定程度達成されたのではないかと考える。
目標①については、臨床心理学における各種質的研究の技法と言っても多様であり、丁寧に論じていくときりがないわけだが、26年度は古くからの技法である現象学的方法と新しい技法であるTEMの両方について議論できたのは収穫であった。そんななかで、もうひとつの技法としてディスコース分析にも目が向けられてきた。ディスコースの視点から、質的研究の諸技法を評価しなおすというアイデアも得られたように思う。
目標②についても、25年度からの継続だが、ナラティヴ分析の学びを考える上での良書に出会い翻訳作業を行えたことは、プロジェクトを進める上で幸運だったといえるだろう。ただし教育方法については、まだ踏み込みが甘い気もしているので、それについては26年度の課題としたい。
目標③については、自らナラティヴ分析を実践してみてその可能性を探るという方法をとったわけだが、この方法の方が単に先行のナラティヴ研究をレビューするよりも、その分析法の長所短所が実感できるところがある。海外学会における発表とそこでの意見交換は、プロジェクトを進めていく上で非常によい刺激となった。ナラティヴ研究のレビューも蓄積はしているので、最終的には統合的なレビュー論文なり本の一章なりの執筆に結び付けていきたい。
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| 今後の研究の推進方策 |
27年度は、基本的には当初の計画にほぼ則した形で、目標②と目標③を中心にデータの収集と分析を進め、目標④（臨床心理学の研究法の教育にナラティヴ分析を組み込んだプログラムを作る）へと発展させていく予定である。特に、目標③の「教育法」の資料収集がまだ不十分であるように思われるので、そのあたりに時間と労力を集中させていきたい。具体的には、
・ナラティヴ分析やその関連領域で活躍している研究者・教育者の授業を見学する機会を設けて、その流れや工夫についての情報を得る。
・教育法についてこれまで得られた情報をまとめて国内学会・国際学会で発表したりシンポジウムを企画したりして、内外の研究者・教育者との意見交換を行う。
また、近年N-Vivoなど質的分析の支援ソフトウェアも使われるようになってきたが、それらは一般にはGTAなどカテゴリー分析に適していると言われている。ナラティヴ分析も、膨大な質的データを扱う分野ではあるので、支援ソフトが教育に使えないかというところも、時間の許す限り検討していく。
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