| 研究課題/領域番号 |
25380921
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 新潟大学 |
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研究代表者 |
神村 栄一 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 教授 (80233948)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 病的ギャンブリング / 嗜癖 / パチンコ / 認知行動療法 |
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| 研究概要 |
平成25年度中研究実績は、以下①～③のとおりである。
①平成21～24年度までの科学研究費研究結果（研究課題番号：21530719、代表：神村栄一）の分析に基づき、<1>解消希求型、<2>社交不安型、<3>ゲーム機依存型、<4>消費行動破綻型、の４類型の行動・認知・感情のパターンを記述する尺度項目の作成に向け、資料を収集した。
②作成された項目の妥当性を高めるため、パチンコ遊技を含む「病的賭博」「問題賭博」についての臨床経験が豊富な、精神科医、臨床心理士５名に研究協力を依頼し、項目の妥当性の検討を求めた。具体的には、各類型の典型的事例を平成21～24年度までの科学研究費研究の分析結果からピックアップし、その臨床像について評定を求め一致率を確認した。
③妥当性が確認された項目の信頼性を高めるため、実際の事例の特徴を記述した事例報告について、30名ほどの臨床心理士等に評定を求め、その評定者間一致率、項目間一致率を求め信頼性を確認するための資料を準備した。
以上①から③において、旅費の支出、調査用紙作成およびデータ解析にかかわるパーソナルコンピュータ、データ保存メディアなどを購入した。この他、関連専門書を購入した。新潟県、新潟市の精神保健センター等にも協力を得て、パチンコ遊技嗜癖にある方から研究協力を募った。新潟大学心理学研究倫理委員会で検討を受けた手続きに従い、「研究協力」の内容を説明した上での合意確認書、パチンコ遊技の重篤度を評価するための質問紙調査、最近３ヶ月の嗜癖の程度（週あたり平均回数、時間、消費）、関連する抑うつ尺度、精神的身体的健康度や生活破綻の程度についての質問調査、さらに上述の類型についての尺度を検討した。最後にモジュール介入のプログラム内容を検討し、修正を加え、平成26年度からの介入研究に備えた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
上記「研究実績の概要」の①にある、平成21～24年度までの科学研究費研究結果（研究課題番号：21530719、代表：神村栄一）の分析に基づき、<1>解消希求型、<2>社交不安型、<3>ゲーム機依存型、<4>消費行動破綻型、の４類型の行動・認知・感情のパターンを記述する尺度項目を作成し、完成する予定であったが、完成に至らなかった、ため。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成26年度は、まず平成25年度中に開発準備した、パチンコ遊技嗜癖の類型分類尺度を完成させ、これを用いて、「モジュール介入付きの集団認知行動療法」と「モジュール介入無しの集団認知行動療法」の効果検討のための介入研究を計画し、実施する。具体的には、同じ類型と評価された研究協力者群を対象に、モジュール介入の有無で異なる集団認知行動療法間の比較によりモジュール介入付加の改善効果を評価する。
これに先だって、新潟大学駅南キャンパス（他にも、長岡市、三条市、新発田市、見附市なども候補とする）で、市民向け公開講座を行い、パチンコ遊技嗜癖の危険性の理解と心理学的改善方法について解説し、その中で、「集団認知行動療法による症状改善」をねらいとした研究協力への依頼案内を配布する。同時に、県内の医療機関、精神科クリニックなどにも、患者の紹介依頼を送付する。ほかに、県外（首都圏）の精神科クリニック、あるいは精神保健センターなどと連携しつつ、県外の研究協力者の募集を行い、介入研究をすすめ、データを蓄積する。
なお、調査を行う度に、新潟大学心理学研究倫理委員会で検討を受けた手続きに従い、「研究協力」の内容を説明した上での合意確認書、パチンコ遊技の重篤度を評価するための質問紙調査、最近３ヶ月の嗜癖の程度（週あたり平均回数、時間、消費）、関連する抑うつ尺度、精神的身体的健康度や生活破綻の程度についての質問調査、さらに上述の類型についての尺度を、郵送により回答を求め、さらに初回介入の開始時においても再度口頭で合意の意志を確認してから、参加いただくこととする。
集団介入、個別介入の分析のため、ビデオカメラを購入し、録画する。録画、データ保存のための磁気メディアなどを購入する。この他、関連専門書を購入する。
このほか、平成25～26年度にかけての研究成果を、学会発表する。出張旅費を拠出する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
研究発表が、平成26年３月13-15日まで、京都であったため、および、消耗品の購入が、平成26年3月になってしまったため。
平成26年3月12-15日の出張、及び、消耗品を、同3月中に使途した。
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