| 研究課題/領域番号 |
25380921
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| 研究機関 | 新潟大学 |
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研究代表者 |
神村 栄一 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 教授 (80233948)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 病的賭博 / 嗜癖行動 / パチンコ / 認知行動療法 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、パチンコ遊技において「病的賭博」あるいは、「問題賭博」の成人を対象とした、集団認知行動療法プログラムを、嗜癖の類型（解消希求型、社交不安型、ゲーム機依存型、消費行動破綻型）に特異化したモジュール介入（ある特徴を持つ症例に特化した認知行動療法技法）を開発し、それを標準的な集団認知行動療法プログラムに付加することによる効果を明らかにすることである。
平成25年度中には、パチンコ遊戯嗜癖を類型化する尺度を作成した。平成26年度中には、このパチンコ遊技嗜癖の類型分類尺度を用いて、「モジュール介入付きの集団認知行動療法」と「モジュール介入無しの集団認知行動療法」の効果検討のための介入研究を計画し、個別介入の形で試行した。また、新潟大学駅南キャンパス他で、市民向け公開講座を行い、パチンコ遊技嗜癖の危険性の理解と心理学的改善方法について解説し、その中で、「集団認知行動療法による症状改善」をねらいとした研究協力への依頼案内を配布した。同時に、県内（東京都内）の精神科クリニックと連携し、県外の研究協力者の募集を行い、介入研究をすすめ、データを蓄積した。
このほか、平成26年度に得られた研究成果を、学会発表する準備をすすめた。
今後は、同じ類型と評価された研究協力者群を対象に、モジュール介入の有無で異なる集団認知行動療法を実施し、それによって比較でモジュール介入の改善効果を検討し、モジュール介入を含めた集団認知行動療法マニュアル改訂版を完成させる予定である。さらには、市民対象の啓蒙パンフレットの作成、国内外学術会議での発表、論文著書の刊行により成果を社会還元する計画である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26年度は、平成25年度中に開発した、パチンコ遊技嗜癖の類型分類尺度を用いて、「モジュール介入付きの集団認知行動療法」の効果検討のための介入研究を計画し、解消希求型、社交不安型、ゲーム機依存型、消費行動破綻型のそれぞれに該当する事例に対して、個別介入として試行し、効果を確認しながら、介入技法としての妥当性を検討した。
これに先だって、新潟大学駅南キャンパス（他にも、新発田市）で、市民向け公開講座を行い、パチンコ遊技嗜癖の危険性の理解と心理学的改善方法について解説し、その中で、「集団認知行動療法による症状改善」をねらいとした研究協力への依頼案内を配布した。同時に、県内（東京都内）の精神科クリニックと連携し、県外の研究協力者の募集を行い、介入研究をすすめ、データを蓄積した。
なお、調査を行う度に、新潟大学心理学研究倫理委員会で検討を受けた手続きに従い、「研究協力」の内容を説明した上での合意確認書、パチンコ遊技の重篤度を評価するための質問紙調査、最近３ヶ月の嗜癖の程度（週あたり平均回数、時間、消費）、関連する抑うつ尺度、精神的身体的健康度や生活破綻の程度についての質問調査、さらに上述の類型についての尺度を、郵送により回答を求め、さらに初回介入の開始時においても再度口頭で合意の意志を確認してから、参加を求める準備を進めた。
このほか、平成26年度にこれまでの研究成果を、学会発表する準備をすすめた。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度は、平成25年度に開発したパチンコ遊技嗜癖の類型分類尺度を用いて、また、平成26年度に行った個別の「モジュール介入付きの集団認知行動療法」試行の結果を受けて、「モジュール介入付きの集団認知行動療法」と「モジュール介入無しの集団認知行動療法」の効果比較のための介入研究を実施する。県外（首都圏）の精神科クリニック、あるいは精神保健センターなどと連携しつつ、県外の研究協力者の募集を行い、介入研究をすすめ、データを蓄積する。
なお、調査を行う度に、新潟大学心理学研究倫理委員会で検討を受けた手続きに従い、「研究協力」の内容を説明した上での合意確認書、パチンコ遊技の重篤度を評価するための質問紙調査、最近３ヶ月の嗜癖の程度（週あたり平均回数、時間、消費）、関連する抑うつ尺度、精神的身体的健康度や生活破綻の程度についての質問調査、さらに上述の類型についての尺度を、郵送により回答を求め、さらに初回介入の開始時においても再度口頭で合意の意志を確認してから、参加いただくこととする。
平成25～26年度にかけての研究成果を、継続して、学会発表する。必要となる、出張旅費を計上する。このほか、関連専門書、資料等を購入する。さらにモジュール介入を含めた介入マニュアル改訂版の完成にむけて、文献検討をすすめる。成果の社会的還元のため、市民対象の啓蒙パンフレットを作成する。このほか、国内外学術会議での発表、論文著書の刊行をすすめる。これに必要となる旅費を計上する。成果をまとめ考察するに際し、関連図書や資料の購入、専門家から助言や関連資料の提供を受けるための旅費を計上する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成26年度末、3月11日以降の支払いぶんが残ったため。カラー用紙（物品、1,728円、3/11会計処理）、旅費国内（都内、40,580円、3/24会計処理）、ドキュメントスキャナ（物品、38,917円、3/25会計処理）で、次年度使用額はない。旅費は、公務と相手方日程の調整で年度末となった。物品は、年度末に計画していた旅費（都内）が相手方の都合でキャンセルとなり、データ処理に必要なスキャナと、資料印刷に必要なカラー用紙を購入した。
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| 次年度使用額の使用計画 |
カラー用紙（物品、1,728円、3/11会計処理）、旅費国内（都内、40,580円、3/24会計処理）、ドキュメントスキャナ（物品、38,917円、3/25会計処理）で、次年度使用額はない。
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