研究課題/領域番号 |
25380945
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研究機関 | 帝京大学 |
研究代表者 |
水野 康弘 帝京大学, 医学部, 教務職員 (60646701)
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研究分担者 |
張 賢徳 帝京大学, 医学部, 教授 (00297136)
北島 正人 秋田大学, 教育文化学部, 准教授 (30407910)
有木 永子 東洋学園大学, 人間科学部, 准教授 (40319611)
津川 律子 日本大学, 文理学部, 教授 (90349944)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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キーワード | 心理検査 / 自殺 / 風景構成法(LMT) / 自己評価式抑うつ性尺度(SDS) / 文章完成法テスト(SCT) / 包括システムによるロールシャッハ法 |
研究実績の概要 |
臨床心理検査間の相互関連性を検討することで、対象者の心理特性を多角的多層的に評価し、精神科臨床において自殺のリスクを現実的に評価できる検査変数を見出すことが本研究の目的であった。そのため、日常臨床で用いる各種検査を精神科通院患者に実施し、検査間の関連性と自殺関連行動との照合を行った。 平成25年度と26年度は心理検査間の関連性について統計的検討を重ねた。結果、自己評価式抑うつ性尺度(SDS)の「2点以上の希死念慮頻度得点(第19項目)」、風景構成法(LMT)の「一部アイテムの通常あまり使われない色による彩色」、包括システムによるロールシャッハ法(Ror.)の「自殺の可能性(Suicide-Constellation: S-CON)の一部の下位変数」へ着目することが自殺予防に重要であることが示された。また、文章完成法(SCT)の刺激語「自殺」への「肯定的・親和的な」記述はSDS希死念慮頻度と相関を示した。 平成27年度は、上記の研究結果が現実の事例に適応されうるのか検討するため事例研究(うつ病者)を行った。前述の臨床心理検査バッテリーの結果から、事例の頻回な自傷行為は非自殺性自傷ではなく自殺行動と判定され、内省を促す心理療法は却って解離を伴う自殺行動を誘発するリスクが予測された。これらを踏まえた支援計画により自傷行為と抑うつ症状が消失した。本研究により、自殺のリスクを評価できる検査変数への着目と、それに基づく支援計画の策定、再検査による客観的評価の有用性が再確認された。 次に、87名の臨床例において受検後1年以内の自殺関連行動の有無からSDSおよびSCTを検討した。自殺関連行動を呈した者の多数がSDS希死念慮頻度得点「3点以上」、SCT刺激語「自殺」に「肯定・親和的」な記述のいずれかを示した。この2つの条件を満たす者は複数回の自殺関連行動を呈しており、その重要性が指摘された。
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