| 研究課題/領域番号 |
25380967
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| 研究機関 | 甲南大学 |
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研究代表者 |
北川 恵 甲南大学, 文学部, 教授 (90309360)
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| 研究分担者 |
数井 みゆき 茨城大学, 教育学部, 教授 (20282270)
工藤 晋平 京都大学, 学際融合教育研究推進センター, 准教授 (70435064)
松浦 ひろみ 京都女子大学, 発達教育学部, 准教授 (70314169)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | アタッチメント / 親子関係支援 / 臨床心理学 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の計画は、親子関係支援への参加者を対象に、①介入前、②COSPプログラム終了時、③ビデオ振り返りセッション終了時、④介入終了半年後の各時期に、次の方法によるアセスメントを行い、支援の効果を検証することであった。(a)ストレンジ・シチュエーション法（SSP)(子どものアタッチメントを測定する観察法；①②③④に実施）、(b)成人アタッチメント面接（AAI）(親のアタッチメントを測定する面接法；①④に実施）、(c)COSインタビュー（COSI)(親の内省能力や自他表象を測定する面接法；①②③④に実施）、(d)アタッチメント投映法（PARS）(アタッチメントを活性化する刺激画への自由な物語作成課題を通して親のアタッチメント表象を測定する投映法；①②③④に実施）、(e)PSI育児ストレスインデックス日本版（PSI）（親の自己評定による親としてのストレスや子どもについてのストレスを測定する質問紙法；①②③④に実施）
H26年度には、H25年度参加親子の④介入終了半年後アセスメントを5月末から6月に行った。参加者全体として良好な変化が認められ、そうでなかった事例についても考慮しながら支援効果を検討した。
また、H26年度に新たに開始するグループへの参加者募集を4～6月にかけて行った。子どもとの関係を振り返りたい動機付けをもつ親と乳幼児の6組を対象に、7～12月に毎週の頻度で支援の実践を行った。COSPプログラム日本語版（全8回；心理教育を中心とする内容）、ビデオ振り返りセッション（全8回；参加者自身のビデオ視聴と内省的対話を中心とする内容）を行い、①(7月）、②（10月）、③（12月）の各時期に親子関係の評価を行った。
H25年度参加者の①②③時のアセスメントから支援の各段階で現れた効果について検討し、国内外の学会で発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究計画では、各年度8組の親子の参加を募り、3年かけて20名を超える参加者を得て、4年目に総合的な分析を行う予定であった。しかしながら実際には、内省的な対話を伴う親グループとしては6組が適正人数と考えられたため、各年度6組での支援を4年かけて行うように研究計画を修正した。4年目（H28年度）の参加者における④介入終了半年後のアセスメントが研究期間終了後の実施となるが、それ以外のすべてのアセスメントをもって研究期間中に総合的な分析を行う予定である。
また、子どものアタッチメントの測定は、世界標準の手法であるストレンジ・シチュエーション法（SSP）を用いており、乳児版分類の有資格者2名の研究協力を得ている。ところが、対象者には幼児も含まれたため、乳児版分類資格者による分類の信頼性を検討する必要が生じた。カナダのEllen Moss教授から専門的知識を受けることで、幼児版分類の信頼性を担保することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度も平成26年度と同様のスケジュールで研究を進める。4～6月に参加者を募集し、①介入前（7月頃）、②COSPプログラム終了時（10月頃）、③ビデオ振り返りセッション後（12月頃）、④介入終了半年後（翌年6月頃）の各時期に親子関係の評価を行って比較することで、心理教育を中心とする介入による効果、ビデオ振り返りと内省的対話を中心とする介入による効果、介入効果の持続性の検討を行う。2段階の介入による効果の違いについては、参加親子の特徴（親子関係の問題の深刻さなど）との関連からも検討する。
アセスメントの信頼性を高めるために、SSPについてはEllen Moss教授から、投影法については国際アタッチメント学会のPre Conferenceなどの機会を活用して、専門的知識を取り入れる。また、各年度のアセスメントに基づく結果の速報を、国内外の学会で積極的に発信する。
また、アタッチメント理論に基づく親子関係支援の方法として、文化的な考察も行う。心理教育を中心とするCOSPプログラムを、日本の親子関係支援者たちに紹介し、事例検討会を継続的に開催することで、その有効性や課題を検討する。日本の子育ての実際問題に即した心理教育の内容を検討するなど、日本の親子に有用な支援方法を洗練させる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究分担者との打ち合わせ旅費については、学会などの機会を活用して会合をもったり、スカイプを活用したりすることができたため、当初の予定より経費を要さなかった。物品については、統計ソフト（SPSS）を購入せずに、所属機関で使用可能なソフトを用いて対応した。
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| 次年度使用額の使用計画 |
国際学会での発表のための出張は当初の計画通りであるが、それに加えて、Ellen Moss教授に専門的知識を得るための出張が必要となったため、平成27年度繰り越しとなった助成金は、主に旅費に使用を計画している。
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