| 研究課題/領域番号 |
25381008
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| 研究機関 | 茨城大学 |
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研究代表者 |
佐藤 環 茨城大学, 教育学部, 教授 (50280136)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 戦前・戦中期の中等学校教育課程 / 武術教育 / 弓道教育史 / 高等女学校 / 学校体操教授要目 / 東京府立第八高等女学校 |
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| 研究実績の概要 |
昭和戦中期までの中等学校教育課程には、明治後期から剣術（剣道）や柔術（柔道）が導入されていったが、弓道（弓術）は昭和に入り特に高等女学校の課業として導入される傾向が見られる。本研究は、明治期から昭和戦前・戦中期にかけての中等学校において、弓道（弓術）が正科として教育課程に導入される過程を明らかにしようとするものである。
平成２６年度には、戦前期の中等学校体育学科課程を規定する大正２年に出された文部省訓令「学校体操教授要目」の改訂過程における中等学校への「弓道」導入について確認した。この学校体操教授要目は、昭和元年から数次に亘り改訂がなされるが、弓道に関しては、昭和１１年の第２次改訂により中等学校学科課程に正課として加えることが可能となった。ただ、昭和１８年の中等学校令施行後の弓道は、男子の中等学校では正課から外れ、女子中等学校では薙刀が必修となり弓道はそれと併せて課することが出来るようになった。つまり、戦前・戦中期の中等学校での弓道教育は主として高等女学校の学科課程で導入されていたことが明らかとなった。また、男子校である旧制中学校の弓道部は、例えば埼玉県立浦和中学校のように実戦的でないという理由から廃止される傾向にあったことが判明した。
次に、東京府立第八高等女学校を事例として、第２次改訂学校体育教授要目（昭和１１年）に対応できる弓道の教育環境は、校友会の弓道活動を自校内弓道場において継続・展開していたこと、昭和１１年に校内弓道場設置が認められたことにより整ったことを実証できた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成２６年度の研究計画では、主として昭和初年の中等学校教育課程へ弓道を位置づけようとする弓道界の働きかけに関する史的研究のため、帝国議会審議過程および中等学校の学校体操教授要目改正の史的意義について考察するとともに、東京府中等学校や茨城県女子中等学校における弓道導入の調査を行うことが主目的であった。
論文「戦前期における高等女学校教育への弓道導入：東京府立第八高等女学校を事例として（A Note about the Japanese Archery Introduction to the Girls' Secondary Education before the Pacific Wars）」茨城大学教育学部紀要（教育総合）、増刊号、2014、pp.407-416、において、悉皆収集した学校体操教授要目関係の資料によりその梗概を論文に反映するとともに、事例として東京府立第八高等女学校を取り上げ、その弓道教育導入実態を東京府文書により明らかにした。よって、平成２６年度における所期の目的は達成できたと言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成２７年度の研究計画は、大正期から昭和戦前・戦中期の中等学校教育課程への弓道導入実態を、東京府と茨城県を中心に明らかにする。その際、主として高等女学校、女子師範学校（師範学校女子部）と実業学校を事例として取り上げる。すでに旧制中学校学科課程や課外活動としての弓道部活動については、実戦的でないという理由から廃止の傾向が明らかとなっているためである。また、福島県、広島県、福岡県の中等学校にも目を向けたい。それらの県では江戸期の大藩が嘗て存在し、尚武気風が残る地域の動向を把握した上で中等学校文化形成の観点より考察するためである。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成２６年度は研究に必要な資料・史料収集を目的として実施したので、主として書籍、複写、資料調査のための旅費として執行し研究基盤整備を行った。その際、人件費・謝金の支出がなかったため約２．２万円の剰余金が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成２７年度使用計画では、茨城県、福島県、広島県、福岡県などの藩校から発展した中等学校や高等女学校における学科課程への弓道導入状況につき、藩校学事文書や学校文書、さらには弓道施設設立・拡充の実際について実地調査を行うために活用する。
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