本研究の目的は、再編後の社会教育施設事業に果たすインターミディアリーの役割を明らかにすることである。研究成果として、県内の中間支援組織のネットワーク化によって地域社会教育をサポートする手法の共有化や人材育成に取り組んでいるケース、さらには域内の市町村行政、社会教育関係機関の連携によって社会教育振興会が組織化され、中間支援組織との連携のもとに施設職員の研修等を行っているケース(山形県置賜地方)などが可能性として見出された。一方で、このように展開できる中間支援組織の多くが行政とのパートナーシップ関係を有していることや、中間支援組織の再編などが各地で進みつつある実態が課題として明らかとなった。
|