| 研究課題/領域番号 |
25381168
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| 研究機関 | 群馬大学 |
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研究代表者 |
本村 猛能 群馬大学, 教育学部, 教授 (70239581)
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| 研究分担者 |
森山 潤 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (40303482)
角 和博 佐賀大学, 文化教育学部, 教授 (80145177)
山本 利一 埼玉大学, 教育学部, 教授 (80334142)
工藤 雄司 茨城大学, 教育学部, 教授 (70635614)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 情報教育 / カリキュラム / 情報活用能力 / 情報の科学的理解 / イメージ / 認知的領域 / 情意的領域 / 技能 |
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| 研究実績の概要 |
研究の目的は，日本と同じ文化圏のアジアの中学･高校生（以下，中高生）の情報教育のカリキュラム・イメージを比較検討することにより，我が国の体系的な情報教育のカリキュラムの方向性を探り，併せて実践に必要な教材構成のあり方を検討することである。
そこで本年度は，学習者が情報教育に対して抱くカリキュラムのイメージを我が国と韓国，中国の3カ国で国際的に比較することで，我が国の情報教育のカリキュラム評価を試み，情報教育の指導方法と実践のポイントを検討することとした。研究方法は，昨年度（平成25年度）は情報教育の認知度を分析。これをもとに本年度（平成26年度）は情報教育について生徒の持つイメージについて比較･検討した。
その結果，日本の中高生は情報教育のカリキュラムに基ずく内容よりむしろ，社会の情報化に応じたメディア活用や技能を重視しているものの，その点のみに終始し情報教育の3観点の認識度が弱く，カリキュラムの内容を充分把握していない可能性が指摘できる。この結果は，情報のカリキュラムが小学校からスタートしている韓国や中国ほど体系的でないため，情報活用能力，特にブルーム評価理論でいう｢認知的領域｣と｢情意的領域｣の内容の習得に向けた動機付けを生徒に適切に持たすことができにくく，学習の結果として，適切な知識や意欲を段階的に習得させることが難しいと考えられる。つまり，我が国においては，情報教育のカリキュラムを体系的に構築すると共に，学習者に対しては，情報教育の目標である情報活用能力の習得に向けて，生徒に学習の意味づけを行い，適切に動機付けることが極めて重要であると考えられることが明らかになった。そして，この視点を中心とした教材の作製が重要であることもわかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究は，我が国の情報教育の体系化を目指す上で必要と思われる中高生の情報教育の実態を知り適切なカリキュラムの方向性を探るため，日本・韓国・中国・インドネシアの中学・高校生（以下，中高生）の情報教育のカリキュラム・イメージを調査した。本年度は，まず学習者が情報教育に対して抱くカリキュラムのイメージを国際的に比較し，その上で我が国の情報教育のカリキュラム評価を試み，情報教育の指導方法と実践に必要な教材のポイントも検討することとした。
その結果，日本の中高生は情報教育の学習については興味があり，技能については重視しているものの，情報教育本来の3観点については認知度が弱く，学習内容を充分把握していない可能性が指摘できる。この結果は，情報のカリキュラムが教科として，また教科にまたがり小学校から導入されている韓国や中国ほど体系的でないため，情報活用能力，特に｢認知｣と｢情意｣の内容の関係及び習得について，生徒に適切にその意味を持たせることが困難で，段階的に習得させることが難しいと考えられる。つまり，我が国においては，情報教育のカリキュラムを横断的にも縦断的にも，また教科として体系的に構築すると共に，学習者に対しては，昨年度見いだされた「情報の科学的理解」に対する理解を深めされること，そして情報教育の目標である情報活用能力の習得に向けて，適切に動機付けることが大切であることがわかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度（平成26年度）は同じ国でのカリキュラムに関するイメージ調査を実施した。その際，評価項目はこれまで18年間にわたり実施してきた情報教育に関する調査項目としてブルームの評価理論である精神運動領域，認知領域，情意領域を踏まえたものを使用した。本年度は，これに各領域に含まれる技能，知識・理解，態度，工夫の4観点を，ペレグリーノの評価理論の目標と理論的枠組みによる評価を利用し，現在の情報教育の内容に合うように修正し調査に利用した。その結果，我が国ではブルーム評価理論の｢認知的領域｣と｢情意的領域｣の内容の習得，すなわち知識と意欲の動機付けを生徒に適切に持たすことができず，段階的に習得させることが難しいことがわかった。つまり，我が国においては，情報教育のカリキュラムを体系的に構築するためには，学習者に，昨年度見いだされた「情報の科学的理解」に対する教授法により適切な意欲付けを行い，これと情報教育の目標である情報活用能力の習得に向けて，生徒に学習の意味付けを行い，本質的な内容に深まるよう適切に動機付けることが極めて大切であることが明らかになった。
次年度(平成27年度)からは小学校からの体系化に向け，中学校から高等学校までの一連の情報教育のカリキュラムについて，以下のような研究を進める予定である。まず第一に，調査対象者数を検討することである。これまで日本では千葉県・茨城県・東京都，韓国では清洲市，中国では上虞市の調査であり，この調査をもって各国の情報教育の全てを明確に示すとは言い難い。第二に，各国の改訂された情報教育のカリキュラム調査が必要であり，比較研究として大切な｢教育方針｣｢施設｣｢教師体制｣など精緻に調べなければならない。以上の点と中高生の情報教育に関するイメージを比較検討し，小・中・高校一連の情報教育カリキュラムの各国の学習指導要領改訂を踏まえた検討する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度（平成26年度）は，近隣国である中国等に8～10月頃訪問し，併せて1月ICTEでの国際学会で発表予定であった。
しかしながら調査国の先生に対して我々5名の共通した訪問予定日（9月）を約束していたものの，当該訪問国の先生の人事異動があり来年度平成27年度に持ち越されることになった。併せて，ICTEの香港での国際学会が1月2日～5日ということもあり，研究者全員が参加予定であったが，各大学での行事と各自の正月ということと重なり，全員が参加できなかった。そのため，各研究者の使用内訳の中の海外渡航費やそれに伴う物品及び人件費に各自の金額の差はあるものの繰り越しが生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
これらの事情を考慮して，来年度（平成27年度）は本年度（平成26年度）の学会参加の可否による繰越金の残額に応じたアジア圏，アメリカ，あるいはヨーロッパ圏のいずれかについて分担して訪問予定である。また，情報教育の新規カリキュラム内容および我が国の情報教育が学習指導要領により改訂されたこと踏まえて，改善した評価項目を持参し調査予定である。
ただし，本年度（平成26年度）は香港での国際学会の際に，イギリス，韓国を始め中国の先生方と直接情報教育の内容や訪問等の打ち合わせを行うことができた。同時に，訪問できなかった中国やインドネシアでは事前に調査用紙をお送りしたいてこともあり，これらの調査回答はインターネット等で受け取ることができた。
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