研究課題/領域番号 |
25381189
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研究種目 |
基盤研究(C)
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研究機関 | 滋賀大学 |
研究代表者 |
矢野 由起 滋賀大学, 教育学部, 教授 (00140054)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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キーワード | 家庭科 / 食の安全 / 学習指導要領 |
研究概要 |
家庭科における食分野の学習においては、これまで健康的な食生活を送るための栄養のとり方の学習が中心であった。しかしながら、健康食品による健康被害、食中毒、放射性物質に汚染された食品など、食の安全にかかわる様々な問題が生じている。家庭科教育において、食の安全に関する知識をもち適切に安全な食品を選択できる生活者を育てることは、今取り組むべき重要な課題である。そこで本研究では、食の安全に対応できる自立した生活者を育てることをめざし、家庭科における食の安全教育プログラムを開発する。本年度は、昭和33年から平成20年の小学校学習指導要領、小学校指導書家庭編、小学校学習指導要領解説家庭編を資料とし、小学校家庭科における食の安全学習の成果と課題を検討した。その結果、学習指導要領で調理実習題材を指定することによって、指定された実習題材の調理技能を身に付けるだけではなく、その食品の選び方や扱い方などを詳しく学んできたことが明らかになった。その後平成10年の学習指導要領の大綱化により、調理実習題材の選択のはばは広がった一方で、特定の題材でしか学ぶことのできない安全に関する知識や技術を学ぶ機会が保障されないという問題が生じることが捉えられた。また、食の安全に関しては、食中毒を防ぐための基礎・基本を一般論として学習するだけでは不十分で個別の情報が必要となり、教科書に個別の情報をどこまで記述するかが学習を左右する重要な点であることを示した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
小学校学習指導要領等を検討することにより、これまでの小学校家庭科における食の安全学習の成果と課題をほぼ明らかにすることができた。
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今後の研究の推進方策 |
食品の選択、購入、保存、調理等の過程における、食の安全意識や知識、安全に対する配慮行動などをアンケート調査ならびに行動観察調査により把握することにより、食の安全教育プログラムに取り入れるべき学習内容を明らかにする。
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次年度の研究費の使用計画 |
家庭科教育に関する文献・資料等のうち図書館で閲覧することができる文献・資料があったため、文献・資料を購入のための経費及び資料複写のために支払われる謝金経費を低くおさえることができた。 アンケート調査票の作成・印刷・配布・回収のための印刷費・消耗品経費、及び調査票のデータ入力や集計のためのパソコンソフト・プリンタ消耗品や謝金経費、行動観察調査に用いるデジタルビデオカメラやICレコーダが必要となる。
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